売られるニッポン、買われるニッポンの話は昨今ありふれているが、「古代バブル」時代に見られたような日本企業の海外巨額買収話となれば、これは骨董級の価値があるだろう。ソフトバンクが米国の携帯3位企業「スプリント・ネクステル」を約1兆6000億円もの大金で買収し、売上高で携帯世界3位に躍り出ることになった。
国内のケータイ市場頭打ちに対応
「リスクを嫌うご時世の中、われわれはあえてリスクを取り、世界規模の企業になる」「男の子として生まれた以上、いつか世界一になろうというのは当然の志だ」
孫正義社長のこうした威勢のいい発言が流れると、「すごく前向きなこのエネルギーに学ぶところはありますよね」（宮田佳代子・フリーキャスター）、「これだけ閉塞感のある時代に、こんなカードを切ってくるのはやっぱりすごい」（舘野晴彦「ゲーテ」編集長）など、いくつかの称賛が寄せられた。
もっとも、買収費用の借り入れやネクステル自体の負債などによる財務悪化のほか、日本の消費者にとっていったい何のメリットがあるのかなど、疑問はいろいろ尽きない。元世界一のスケート選手で番組コメンテイターの清水宏保は、「一般ユーザーとしては、何より国内の電波網をもっと強化してほしい」とドメスティック目線で要望する一方、「国内のケータイ市場は少子高齢化で持つ人も少ないから、海外に出なきゃいけない状況はあるんだろうな」とソフトバンクの経営判断に理解を示していた。
文
ボンド柳生