東日本大震災当日の東京の帰宅困難者は300万人だったといわれる。鉄道が止まり、携帯はつながらず、 幹線道路は歩いて帰宅する人であふれ、車は大渋滞。しかし、これは首都直下地震のときどうすればいいかを教えてくれてもいた。
直接被害なくても3・11都心大混乱・大渋滞
横浜に住む会社員の中島美砂子さんは、都心の会社で地震を受けた。震度5強の揺れに家族を心配した。夫は関西に出張中で、横浜には小学生の息子がひとりだ。携帯はつながらない。
「行かなくちゃ」
午後5時に退社して、7時半に渋谷からバスに乗ったが、1時間で400m。バスをあきらめて8時40分に歩き始めた。横浜まで23キロだ。歩行者が車道にまであふれていた。
「止まると後ろから押される。赤信号でも前へ押し出された」
午後11時、飲まず食わずでハイヒールのまま歩き続け、足の感覚がなくなってきた。寒さと疲労で道端にしゃがみ込む人が大勢いる。横浜市へ入ったところで、ようやく息子が学童保育にいるとわかった。息子に会えたのは午前零時すぎだった。
あの日、歩いた人たちは中島さんと同じだったろう。帰れない人もたくさんいた。都や区は帰宅者に水道やトイレの場は用意したが、宿泊までは考えていなかった。大田区は最終的に46か所の施設を用意して毛布や食料を提供したが、本来は地元民のための備蓄だった。
歩いて帰宅が一番危険－火災、沿道支援もなし
「直下型のときは歩いて帰ってはいけない。危険だ」とリスクコンサルタントの指田朝久さんは言う。まずは火災の危険だ。都心から5～15キロ圏内は木造家屋が集中している。火災の発生で引き返すと後続の人とぶつかる。しかも、今回は助けてくれた地元の人も直下型だと被災者だ。
もうひとつは車の渋滞。東日本大震災では警視庁・交通管制センターの掲示板は午後8時には全ての道路が渋滞を示す赤になった。「全面真っ赤になったのは、センター始まって以来」という。
「救急、消防が動けないと命にかかわる。渋滞が加害者になってしまう」と指田さんはいう。現に、地震で駐車場が崩れて10人が死傷した町田の現場に、救急車が到着したのは1時間半後だった。郊外の町田でだ。
自治体・学校は「帰らせない対策」
郊外の自治体や学校では「帰らせない対策」が動き出している。横浜市の小学校では、保護者が迎えに来るまで生徒たちを学校が預かるというルールを作った。大震災で一部を集団下校させたことに父兄から不満が出たからだ。同時に、家族の間でいざというときにどう連絡をとるかを決めておく。
昼間人口60万人の中央区は、企業に「社内に泊めて」と訴えている。ある建設会社は、あの日1200人の社員の8割が帰宅しなかった。社屋は直下型に備えた耐震設計で、非常食、レトルト、クラッカーなどの備蓄もあった。翌朝、社員たちは地域を見て回って備蓄食を配って歩いた。「地域の一員ですからね」と会社はいう。
中央区は買い物客も考慮して、デパートなどにも受け入れのスペースの確保と非常食の備蓄を要請している。企業の従業員は自治体との連携で救助のボランティアにもなりうる。「動かなくていい社会は、信頼感で成り立つのです」と指田さん。
直下型では帰宅困難者は650万人になるともいう。今回の体験を教訓に、まずは家 族間の取り決めからというのが結論だった。ただ、ひとつ抜けている。鉄道だ。動かせるものは動かすべし。京王線など一部私鉄の素早い対応が多くの足を救ったことも覚えておいた方がいい。JRが駅を閉めてしまったのがけしからんと、石原都知事は抗議文を出している。
ヤンヤン
＊NHKクローズアップ現代（2011年5月30日放送「『帰宅できない』～どう備える首都直下型地震～」）