「週刊現代」の勢いが止まらない。昨年下半期のABC調査では、現代が約3万3000部伸ばし40万部に乗せ、「週刊新潮」は約7000部落として約39万部。1位の週刊文春も約3000部落として約48万部。東日本大震災以降、現代はさらに伸ばしているから、今年中に首位逆転があるかもしれない。新潮の元気のなさがこのところ目立つ。木曜日発売組を現代、「週刊ポスト」（約3万6000部伸ばして約31万部）が追い詰める展開になっている。
焦る「週刊文春」トンデモ報道と対抗意識むき出し
危機感からか、文春は珍しく「60歳からの『愛とSEX』」を特集し、「文春だから真面目に考えた」と、現代への対抗意識をむき出しにしている。だが内容は特筆するものなし。文春さん、自分の不得意分野には手を出さないほうがいいのでは。
原発特集のなかでも現代を俎上にあげて批判している。「放射能恐怖報道どこまでエスカレートするのか」で、現代の誌面を出して、「恐怖報道をひた走る『週刊現代』（4月2日号）」とキャプションをつけ、中でもこう書いている。
「とりわけ恐怖報道が目立つ週刊誌をよく読むと、あるパターンに気づかされる。胎児の奇形リスクが高まるとか、スリーマイル島の事故では双頭の牛が生まれたという『報告』があるとか、現状の分析より、将来的な可能性を並べ続けるのだ。（中略）煽る一方で、『風評被害から産地を守れ』とも書く。これでは日本を応援しようと言いながら、『日本の工業製品は放射能を浴びている』と騒ぐ海外のトンデモ報道を変わらない」
しかし、発表されている放射線量や原発の現状が正確なものではないと、多くの国民が感じ、不安でしょうがないから現代を読んでいるのだ。隠蔽されていない正確な数値や原発の復旧過程が公にされれば、現代を読む必要がなくなるかもしれない。そうしたときが来るのが望ましいが、現実はまだまだそうなってはいないのだ。
新潮の連載、福田和也氏の「世間の値打ち」に興味深いことが書いてある。『軍事研究』という雑誌のなかに、こういう下りがあるというのだ。
「巻頭言で、元北部方面総監、陸将の志方俊之氏が、〈自衛隊の特殊武器防護部隊が現地に集合しているのだから、それらが持つ線量計を計画的に配置・運用し、継続的かつ定期的に計測した線量の実数値（等高線図）を発表すべきだった。自衛隊の統合任務部隊司令部は、その情報を持っていたに違いない。それを公表させなかったのは何故か。尖閣列島沖で起きた中国漁船衝突ビデオを非公開としたことに似ている〉
福田氏も「これ、かなり本質的な問題提起じゃない」といっているが、この何故をもっと本誌で取材してほしいものだ。5月2日には細野豪志補佐官が、原発事故が起きた当初、SPEEDI（緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム）のデータを公開しなかったのは「パニックを心配して」やらなかったと認めている。週刊誌は仲間揉めせずに、政府や東電が隠蔽している真実を掘り起こすことに全力を挙げてもらいたい。