今年は食料品の大幅値上がりが必至という。FAO(国連食糧農業機関)が6日（2011年1月）に発表した食料価格指数によると、昨年12月は214.7(02年～04年を100)で過去最高を記録したという。
｢ちょっと大きな話なんですけど｣と小木逸平アナが「スパモニ情報局」コーナーで取り上げた。
食料価格指数は、穀物や砂糖、牛肉、食用油、コーヒー豆、カカオ豆などの主要食品の国際価格の平均を指数化したもの。FAOは食料の増産を呼びかけているが、値上がりは簡単には止まらないようだ。
背景にあるのは、砂糖はインド、小麦はロシア、食用油は中国・インド、コーヒー豆はブラジル、カカオ豆はコートジボアールなど、各国の諸事情が値上がりにつながっているという。
小木がその事情を大きく3つに分けて説明した。
その1つは新興国による食糧の奪い合い。食用油や牛肉は中国やインドが豊かになり、自国での消費量が増加している。
2つ目は天候異変。砂糖の主要生産国であるインドが09年から干ばつに見舞われてサトウキビが不作。ロシアも干ばつのため小麦が不作という。さらに、ブラジルでは天候不順でコーヒー豆が不作のうえ、好況続きで輸出品だったコーヒーを自国民も飲むようになったためという。
3つ目は政情不安によるカカオ豆の値上がり。大統領選で2人の大統領が出現したカカオ豆の産地・コートジボワールで、輸送コストがアップしているという。
専門家「一過性ではない。さらに進む」
これら値上がり要因の一部はすでに日本にも波及し、今週から食用油の2大メーカーが価格を1㎏当たり30円値上げした。また、大手コーヒーメーカーも業務用コーヒーの出荷価格を3月から平均15％値上げする予定だ。
砂糖やカカオ豆の値上がりで心配なのはバレンタインデーのチョコレートだが、業界によると｢日本は主にガーナ産のカカオ豆を使用しているので急騰の可能性は低い｣という。
この輸入品の値上がりは収まる気配はない。丸紅経済研究所の柴田明夫代表は｢一過性の問題ではない。これからさらに進んでいく。廃棄を少なくすることが一つの解決法だ｣と警鐘を鳴らす。
コメンテーターの松尾貴史(タレント)が｢日本では（食品の）3分の1は捨てられているといわれている。アメリカでは食糧をエネルギーに使おうという発想なのですがね…｣と顔を曇らせる。
日本は食糧の自給率が極端に低い割には、こうしたことへの関心は低い。