｢音は聞こえない、姿は見えないとはいえ、やっている事実はすごい。影響あるでしょうねえ｣
米原子力空母が中国、北朝鮮の懐に入り込んで28日（2010年11月）から始まった米韓合同軍事演習。司会のみのもんたがこう危ぶみながら、風雲急を告げる朝鮮半島の動きを追った。
黄海で行われている合同軍事演習の海域は、中国や北朝鮮の領海からは相当離れている。とはいえ、参加している原子力空母「ジョージ・ワシントン」に75機ほど搭載されているFA18戦闘攻撃機の行動半径は1000キロ。北京まで900キロ、ピヨンヤンまで500キロの海域での演習に、両国が神経をとがらせるのも当然だ。北朝鮮の国営ラジオは｢半島情勢は爆発寸前だ｣として次のように伝えた。
｢極めて重大な軍事的挑発であり、事実上、わが方に対する宣戦布告にほかならない｣
一方、韓国の李明博大統領はテレビなどを通じて、北朝鮮軍の砲撃事件を厳しく糾弾し、｢今後、北の挑発には必ず応分の対価を払わせる｣と警告。一触即発の様相を呈している。
さらなるエスカレート路線
そんななか、30日のスポーツ紙「スポニチ」が韓国紙の報じた衝撃的なニュースを伝えた。
今年1月に金正日総書記と3男の正恩も出席して開かれた軍高官らの会議で、金総書記が｢黄海5島の攻撃を準備し、占領を指示した｣というのだ。その訓練が実際に行われ、訓練の模様を金総書記親子が視察したとも報じている。
TBS解説室長の杉尾秀哉は今後の北朝鮮の行動をこう予想する。
｢演習中は新たな北の挑発行為はないと思うが、問題は演習のあと。北がさらなるエスカレート路線をとってきたら次にどういうことが起きるか。それにどう備えておけばいいのか、日米間で知恵を絞ることが問われている｣
週刊エコノミスト編集長の内野雅一は｢過激の向こうにあるのが悲しい出来事でしかないということをみなが認識することですよ｣と言う。その通りだ。誰もが分かっているのだが、｢常識では計り知れないことを考えている｣(みの)国の指導者が隣にいるということも、しっかり認識する必要がある。
みのが｢菅政権はどういう対応を取ればいいんでしょうかね」と問いかけると、スポーツプロデューサーの三屋裕子は吐き捨てるように言った。
｢カードは1枚もない｣