｢クジラがとても身近な存在になるかもしれません｣
赤江珠緒キャスターがこう言って始まった「スパモニ家庭の経済学」は、6月に迫った商業捕鯨の是非を問うIWC(国際捕鯨委員会)総会の話題を取り上げた。
ＩＷＣ議長が「妥協案」
講師役の名村晃一(テレビ朝日経済部長)が｢6月決戦はサッカーW杯ばかりではありませんよ｣と、波乱が予想される総会を解説した。
それによると、現在、商業捕鯨再開に賛成している国は日本をはじめ中国、ロシア、アイスランド、ノルウェーなど39か国。反対は急先鋒のオーストラリアやアメリカ、ドイツ、イギリス、チリなど49か国。
総会では毎回、泥仕合が続き、会場外の通路で日本とオーストラリアの代表がすれ違っても目も合わせない異常な雰囲気。｢お互いが許せない不毛の戦いになっていた｣(名村)という。
そこで、｢今回の総会では建設的な話し合いを｣と、反対国チリの議長が制限付き商業捕鯨を認める議長案を出してきた。その内容は、「捕獲のカテゴリーを取り払ったうえで、捕獲数を削減する」｢人工衛星による監視や捕鯨船に第3国の監視員を乗せる｣というもの。
捕獲のカテゴリーを取り払うというのは、調査捕鯨などのカテゴリーをなくして各国が主張する捕鯨を認め、そのうえで全体の捕鯨頭数を632頭に制限しようというのだ。
09年の日本の捕鯨枠は1415頭(実際の捕獲数は妨害もあって820頭)だから大幅な減少になるのだが、日本政府は｢頭数については日本の主張と隔たりはあるものの、これが不毛の議論から抜け出し、堂々と捕獲できる最後のチャンス｣と、総会に期待を寄せている。
では、商業捕鯨が再開されると、日本の食卓はどうなるか。赤江が｢今よりもっと貴重な高級食材になるんですかね｣と質問すると、名村は｢そう単純な話ではない｣と否定的だ。1988年4月に商業捕鯨を禁止してから22年が経過、この間に鯨肉を食べる人が少なくなり、値段も下がっているという。
｢はりはり鍋が食べたい！｣
女優の東ちづるは商業捕鯨再開に期待を寄せる。霜降りの尾の身とミズナの水たきが好物らしい。
鯨肉というと、アゴが痛くなるほど噛んでも噛み切れない筋の堅い肉としか印象にない筆者には、新しい食文化が生まれるとは信じられないのだが……。