＜テレビウォッチ＞国内には将来的に暗い材料ばかりのなか、日本企業はグローバル、とりわけアジアの新興市場に活路を見いだそうとしている。その際には、それらの国の人たち、たとえば留学生などは力強い人材になるはずだ。ところが、今回の放送「アジアの『人材』を呼び込め」によると、日本は現状アジアの人材を呼び込めておらず、韓国などとの競争において、またまたまたしても後塵を排してるのだという。
日本語の壁
大問題のひとつは「日本語」。多くの企業が外国人留学生に対しても「日本人と同等の日本語能力」を求めている。中国から来た超優秀な留学生、潘維中は「日本語能力だけで評価されたくないですね。日本人とくらべれば英語も話せるし、日本人学生と違う点を見てもらいたい」と話す。
スタジオゲストの藤村博之・法政大学大学院教授は「日本人と同等の日本語能力が必要なのかどうか、職種によっても違うはずで、その切り分けができてない」と指摘。幸運にも入社の運びとなっても、待遇や人事評価に納得できず、辞めてしまう人が少なくないそうだ。むやみやたらと同化、同質化を強要し、外国人を評価できないニッポン企業は、不見識でヘンだということであろう。
一方、お隣の韓国では、イ・ミョンバク大統領の音頭取りのもと、国と大学、企業が一体となって、グローバルな人材の確保と活用に取り組んでいるそうな。IT企業のSK C&Cでは多くの外国人を雇用、業績を伸ばしてる。「より多くの優秀なグローバル人材を迎い入れ、会社のトップにもなれる人事制度をつくることを目指す」（副社長）。