＜テレビウォッチ＞「景気を戻すために公共事業は減らしません」。ゆでタマゴ党の板東英二が、民主党の進める公共事業抑制、あるいは削減に対して、モノ申すマニフェストを持ってきた。多少ムダでもいい。公共事業にカネを使えば経済波及効果が見込め、景気は戻るというのが板東の意見だ。
未曽有の不況といわれるなか、板東自身はこのごろテレビに出まくり、ブレイク中なのだそうだ。和田アキ子には「1本1万円にギャラを下げたんじゃないか」などとウワサされている――と、ウワサの本人は嬉々として語る。「（ギャラは）下がったと思いますね。あの頃はよかった。マジカルバナナ～とか、言うてた。それだけでガーンと（儲かった）。バブルバブル」
公共工事と「焼け野原」
景気回復に公共事業を使わないのは、「野村監督の後任に板東英二を使わないのと同じ」と独自の主張を展開。自分が監督になれば、笑いも取って観客動員アップが見込めるはずなのに、なぜか声がかからないのだそうだ。公共事業がどうこうよりは、こうしたことで笑いを取るほうに熱が入っていたようである。
さて、こちらも閑話休題。マニフェスト反対派の口火を切ったのは、意外と言うべきか、なんでんかんでん社長の川原ひろしだった。「時代が変わったってことですよ！」と吼える。かつての日本は人口も増え、先進国に向けて進んでいたが、いまはある程度、頂点（成熟）に来ている。「いまの公共事業と昔の公共事業は違うんですよ」
賛成派に回った経済アナリストの森永卓郎は中長期的には民主党の政策に賛成だが、「その前に……」と言う。現在の経済状況は非常に深刻なため、「冷え込むような政策をやっていたら、焼け野原になってしまう」とし、公共事業などの経済対策が必要だというのだ。
小さな国会の太田光総理（爆笑問題）も反対派だ。「公共事業で一時的に景気はよくなるかもしれないが、民主党はその根本を変えましょうよってやってるわけでしょ」「歴史は続いていくから、いまそれ（公共事業での景気浮揚）をやっちゃったら、変われないまま行くんじゃないの？」
現内閣には「マニフェスト原理主義者」がいるというウワサだが、小さな国会も負けてない。番組を見る限り、このソーリはかなり融通がきかないタイプで、よく言えばストイックという面もある。1度こうと決めたら、それをちょっと変えたり、一旦戻したりといったことは相当に難しそうである。
それはともかくとして、ゆでタマゴ党の公共事業推進法案は小さな国会では大差で否決された。だが、視聴者投票では「賛成」が51％と半数を上回った。
ボンド柳生
＊ 太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中（日本テレビ系）