新型インフル 経済への影響
その夫人の幸さんも、そうとう風変わりな人のようだが、これは文春を読んでいただくとして、もう一方の、日本中を震撼させている新型インフルエンザのほうも、舛添厚労相が大騒ぎしているが、どれを読んでみても、どれほど危険なのか、なぜ高校生などの若い感染者が多いのか、いつ頃まで、この騒ぎは続くのかがよくわからない。
だが、「弱毒性なのになぜ 国会にマスク14万2000枚、参院議員に『対策キット』」（文春）とあったり、私の知り合いの国立の医療センター医師から、最上階をすべて、新型インフルエンザの患者のために空けてあるということを聞くと、1918年から19年にかけて大流行した「スペインかぜ」（日本では2300万人以上が感染し、45万人が死亡した）の再来かと心配になり、先日、マスクを買い求めて映画館に入った。
もっと心配なのは、景気への影響である。09年1～3月期の国内総生産（GDP）速報によると、物価変動の影響を除いた実質GDP（季節調整値）は、前期比4.0％減、年率換算で15.2％減となり、戦後最悪のマイナス成長となった。
先行きへのビジョンのないバラマキ補正予算では、一時的な効果はあっても、長く続かないことは目に見えている。そこへ、この新型インフルエンザである。次の選挙では、世襲問題もあるが、どちらの政党が本気で景気対策をやってくれるのか。そこが焦点になる。
今週の注目記事は文春の「幸福の科学『政界進出』大川隆法総裁アキれた『結党宣言』」。全世界で1000万人の信者を擁すると豪語している新興宗教団体が、教えを、日本国民・全世界に具体化するために政党を設立し、次の選挙に、全小選挙区に候補を立てるというのだ。目的は、現行憲法を改正することだというのだから、いろいろな意味で、注視しないわけにはいかない。