春の天気は変わりやすいというが、経済ニュースも猫の目のようだ。ついこの間、史上最高の収益を上げた企業が大赤字でリストラをやってたり、どこをどう見るかでも相反する見解が出てくる。少し前には、中国経済について、クローズアップ現代でもこんな感じでやっていたのだった。
飽くなきまでに経済成長を続けてきた中国も、世界不況の影響が深刻だ。企業は倒産、街には失業者があふれて――。今回はところがどっこい、的な内容である。
4800万もの中流世帯
中国経済、総合的、比較的に見ればそう悪くないらしい。IMFによる2009年のGDP成長率予測では、アメリカ、EU、日本といったいわゆる先進国が軒並みマイナス成長のなかで、中国だけは6.7％を確保。地域で分けると、成長を牽引してきた沿岸部に代わって、内陸部が10～12％の高成長を達成と見込まれている。
中国政府が内需拡大を狙って、内陸部のインフラ整備などに集中的に投下する57兆円もの経済対策がモノを言い始めてるらしいのだ。
そういったわけで、放送タイトルの「生き残れ 日本製造業（２） 中国内陸に商機あり」のとおり、日本メーカーは中国内陸部での商売に活路を見いだそうとしている。自動車メーカーのマツダは、そもそも中国進出に出遅れていたのだが、ここへ来て攻勢に転じた。
内陸部の販売店を回ったり、新車の説明会を開催して、取り込もうときめ細かい活動をしたり、まだ他のメーカーが進出してない小都市にもいちはやく進出を検討。そんなマツダマンの活躍にカメラが密着し、民放のビジネス番組のような展開である。
「需要が（内陸部に）シフトしておりますし、必ず取りに行きたい。ここで取らないと将来はない」と一汽マツダ社長は自信たっぷりといった表情で話していた。ゲストの野村総合研究所の、此本臣吾・執行役員の話では、中国内陸部では今後4800万もの（車を買えそうな）中流世帯が新たに誕生するという。
やはり、これからは中国、それも沿岸部よりも内陸部の時代なんだなと、すっかり納得してしまったが、ビジネスの商機や視聴者の考えというのも結構変わりやすいものではある。
ボンド柳生
＊NHKクローズアップ現代（2009年3月31日放送）