「政治献金を一切禁止します ！」。太田光総理（爆笑問題）が掲げたマニフェストは単刀直入、単純明快だ。民主党の小沢代表の秘書が政治資金規正法で逮捕されたのをきっかけに、政治とカネという昔ながらのテーマが再燃中。番組でも取り上げることは確実視されていたが、もっと捻った形でマニフェスト化するのではないかとも予想されたところである。
さて、ソーリに言わせれば、政治家には議員歳費や立法事務費、政党交付金があれば十分、ということらしい。「政治にお金がかかるということで、変なお金を集めなくていいように、こういうものを作ったんです」。その代りに、企業、団体、個人、政治団体からの献金、資金集めのパーティはやめるべき。一切禁止、「これでよいじゃないか！」
「企業献金はだめだが、個人献金は別」
自民党の片山さつきを除く与野党の『政治家軍団』は当然のようにマニフェスト反対だ。「国会だけの活動ならば、総理の言うとおり。しかし、政治家は地元があり、そこで事務所を構え、秘書をおき、日常活動をやる。広報宣伝もやる」（平沢勝栄・自民党）。
「それ含めないでよ。自分のための活動だよ」とソーリは一喝。政治家の「政治にカネがかかる」という言い草は、一般人にはあまり受けが良くない。
「ポスターとか街宣車がお金がかかるならやめればいい」（ふかわりょう・芸人）。「今不景気で家庭はお金のやりくりやってんのに、政治家は『お金がないとできない』。まったく国民代表の意見じゃない。国民の状況をわかってないのが腹が立つ」（鈴木紗理奈・タレント）
政治家側からは、社民党の福島みずほらの「企業献金はだめだが、個人献金は別」との意見も多く聞かれた。個人が応援したい政治家に寄付をするのがどうしていけないのか。民主党の渡辺周は「政治にカネがかかるという前提を変えなければいけない」としながら、「個人献金は年間1万2000円までとか上限を決めて……善意の浄財までやめちゃいけない」。
こうした中庸、穏当な流れに「それはさあ、『政治をお金で何とかしよう』って話だよ」と、あくまでも潔癖、頑固、原則、偏屈、青臭さを貫くソーリ。
自民党の大村秀章は政治家が自分でカネを集め、カネを使って政策を触れ回る「自由な政治活動を認めるべき」だと主張。そうじゃなきゃ、最初から知名度があったり、カネを持ってる人が大きく有利になってしまう。ソーリは「献金がない方が公平に選挙ができる」と言って、水掛け合い状態に。
こと小さな国会での採決で言えば、多数出席した政治家票がモノを言ったか、法案（マニフェスト）は否決されて終わったのだった。
ボンド柳生
＊ 太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中（日本テレビ系）