かわる暴力団の姿
新潮の１本目は、「『麻生総理』が大好きな『アニメ』制作者の残酷物語」。長時間作業、低賃金、保険なしの過酷な業界のことを知らずにアニメ外交を打ち出す麻生首相は、マンガそのものだと皮肉が効いている。
共産党の専従職員も負けず劣らずで、ブームといわれる「蟹工船」状態なのだそうだ。出稼ぎに来ている日系ブラジル人が多い浜松では、解雇される人が増え続け、銀座でも、手取りが1万円になってしまったと嘆くホステスがいる。
石原都知事の「山谷には一泊200円～300円の宿がある」発言で注目を浴びた山谷は、日雇い労働者が減り、その代わりに、オタクの若者や外国人旅行客で満室になることもあり、大阪・釜ヶ崎にも「ハケンの若者」たちが住み始めているというのだ。
今週の一押しは、ポストの「山口組13人の直系大物組長『連名談判状』の読み方」。
直系組長の中でも大物だった後藤忠政組長を除籍したことに端を発し、この処分に異を唱える直系組長ら13人が、「連名談判状」を出し、山口組内部が大きく揺れている。
談判状には、月に納める会費が約100万円になり、五代目の時期から35万円も上がったと批判し、さらにこう書いている。「その上に雑貨屋ごとき飲料水、雑貨の購入、これは強制購入ではないか、我々は雑貨屋の親父ではない」。記事によると「山口組は06年から専用の商品パンフレットを用意し、直系組長たちに毎月、ペットボトル入りの水、歯磨き、シャンプー、石けん、洗剤、ティッシュペーパー、ボールペンなど日用雑貨を最小50万円単位で販売している」のだそうだ。現代ヤクザも成果主義をとり入れ始めたようだ。