セキュリティーソフト相次ぐトラブル 「McAfee」「ウイルスバスター」に脆弱性

   コンピューターウイルスや不正アクセスといった攻撃から、利用者のパソコン(PC)やデータを守るセキュリティーソフト。最近、これらにトラブルが相次いで報告されている。

   システムの脆弱性(安全上の欠陥)や、ユーザーにとって必要のない意図せぬツールを削除できないといったものだ。

セキュリティーソフトがしっかり保護してくれないと困る(写真はイメージ)
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修正済みの最新版が公開済

   ウェブサイト「JVN」では開発者らの報告をもとに、日本で使われているソフトウエアの脆弱性関連情報を公表している。

   JVNは2022年1月21日、米McAfee(マカフィー)が提供する「McAfee Agent for Windows」というツールに複数の脆弱性があると報告した。これは、同社が企業向けに提供しているセキュリティー管理プラットフォーム「McAfee ePolicy Orchestrator」の利用に必要なツールだ。

   「McAfee Agent for Windows」の「5.7.5」より前のバージョンでは、第三者によって任意のプログラムを実行され、root権限(さまざまな操作を実行できる権利)を取得される可能性などがあるという。JVNは対策としては最新版へのアップデートを呼びかけており、McAfeeは1月18日(現地時間)に最新版の「5.7.5」を公開済みだ。

   21年12月8日にはトレンドマイクロのセキュリティーソフト「ウイルスバスター クラウド」の「バージョン17.0」で、第三者が同製品によって保護されたファイルを改ざんできる脆弱性などがJVNで報告された。これもトレンドマイクロ公式サイト上で問題が修正された最新版プログラムが公開済みで、JVNはアップデートを呼びかけている。

仮想通貨「マイニング機能」

米「NortonLifeLock」(ノートンライフロック)のセキュリティーソフト「Norton 360」に追加された「マイニング」機能「Norton Crypto」は、22年1月ごろから海外を中心に話題になっている。「マイニング」とは、仮想通貨の取引に関する計算作業をパソコンに行わせ、処理に協力した報酬としてコインを得ることだ。

   ノートン公式サイトの説明によれば、この機能で仮想通貨「イーサリアム」を安全にマイニングできる。ただ、マイニングにあたっては得られた仮想通貨の15%の手数料がかかる。

   21年7月20日付の「Norton」公式サイトの告知によると、同機能はこの時点では米国でのみ使用可能で、間もなく他の地域でも利用できるとしていた。22年1月8日付「ZDNet Japan」記事によると、ノートン日本法人は日本市場向け製品には同機能を搭載しておらず、今後日本で提供するかどうかは未定としている、と伝えている。

   不必要な人からすると、余計な機能かもしれない。「Norton」公式サイトを見るに、「Norton Crypto」のマイニングの有効化・無効化は利用者が切り替え可能だ。

   ただ22年1月9日付「Engadget」(日本語版)によれば、海外ではいったん有効にすると簡単にはオフできないことが複数のユーザーから報告されているほか、「Norton Crypto」機能自体をパソコンから消したくとも簡単に削除できないとの苦情が相次いでいるという。

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