新型コロナ対策のフェイスシールド生産 日産、JAL、大阪大が名乗り
医療従事者などに向けて、新型コロナウイルスの感染予防の支援策としてフェイスシールドの生産や支給の動きが、国内企業・団体の間で広がっている。
フェイスシールドは、感染症患者と接する機会の多い人たちが顔面部への飛沫や接触によるウイルスの感染を防ぐために装着する。今後、新型コロナウイルスの急激な感染拡大が起こった場合の備蓄不足が懸念されている。
3Dプリンターで月産2500個計画
日産自動車（横浜市）は2020年4月16日、3Dプリンターを用いて医療用フェイスシールドを製造し、日本の医療現場に提供すると発表した。
各事業所が保有する3Dプリンターを活用する方針で、同社テクニカルセンター、総合研究所、横浜工場の設備を活用し、月に約2500個のフェイスシールドの生産を開始する計画だ。
また日本航空（JAL、東京都品川区）は2020年4月17日、羽田空港のスタッフが着用するために製作したフェイスシールドを公開した。
J-CASTトレンドがJAL広報部に電話取材をすると、担当者は「実際の製作にあたったのは、JAL機の整備を担当するJALエンジニアリングの整備士。飛行機の整備作業で使うチタンやアクリルといった材料の端材を再利用し、手作業で製作をした」と説明。「今回製作された15個のフェイスシールドは、発熱などが見られる空港利用者に対応するスタッフなどが使用する」と話した。
無償配布のためクラウドファンディング開始
大阪大学（大阪府吹田市）は、2020年5月初旬より文房具のクリアファイルを用いたフェイスシールドを作るための専用フレームの大量生産、および医療機関への無償配布を実施するため、500万円を目標としたクラウドファンディングを4月20日に開始した。
3Dプリンターで作られる専用フレームは、身近な文具であるクリアファイルと組み合わせることで、医療用にも匹敵するほどの予防効果があるフェイスシールドが作れるとのこと。約２か月間で10万個のフレーム量産を目指し、各都道府県の感染症指定医療機関をはじめとした、感染症患者の受け入れ数の多い医療機関から優先的に必要な数を提供する予定だ。