霞ヶ関官僚が読む本 医療ビッグデータの持つ潜在力、どう活かすか

「医療ビッグデータがもたらす社会変革」(中山健夫監修、日経BP社)

   「血圧は147mmHgまでなら正常値？」。今春、日本人間ドック学会等が公表した健康診断の基準値が物議を醸したことは記憶に新しい。この新数値、人間ドックを受けた150万人のうち持病がない等の条件を満たす「健康な人（約34万人）」の中から5万人を抽出し分析したところ、147mmHg未満なら健康だった（従来の基準値は130mmHg未満）ことを根拠としている。まさに医療ビッグデータの活用例である。

   本書は、昨今の流行語でもある「ビッグデータ」の医療分野での可能性と課題について、素人でも理解できるよう、わかりやすく解説している。

検索データが予測するインフルエンザの流行

医療ビッグデータがもたらす社会変革

   米国では、医療とは無縁と思われるデータが、新たな医学的な知見をもたらしたという。Googleが提供する「Google Flu Trends」（グーグル・インフルトレンド）がそれだ。インフルエンザが流行すると関連するキーワードの検索が増えることに着目し、過去５年間の数千億件もの検索ログデータを解析し、実際のインフルエンザ患者数と突き合わせたものだ。

   米国では、CDC（疾病管理・予防センター）が医療機関から報告を受けた受診患者の統計を発表していたが、データ集計自体が週次であったために実際の感染状況とのタイムラグが避けられなかった。しかし、このGoogle Flu Trendsは、その正確さだけでなく、即時性にも優れており、ほぼリアルタイムで正確な流行予測を公表しているという。

日本でも進む健康・治療情報などのデータベース化

   本書によれば、滋賀県長浜市では、京都大学と連携して「ながはま0 次予防コホート」と称する１万人規模のコホート研究が進められているという。質問票による生活習慣等の情報742項目、健康診断による検査結果145 項目に加えて、何と約3700検体のゲノム（遺伝情報）も収集されている。今後、10 年、20 年と蓄積されていくデータの価値は大きいだろう。

   期待されるのは、がんや脳卒中、心筋梗塞等の発症メカニズムの解明と、認知症等の予防策だ。例えば、認知症になった人の血中物質を遡って分析することで早期発見が可能となったり、特定の遺伝子をフォローすることで、その遺伝子が発症に影響していることを確かめることもできる。その結果、こうした素因を持つ人達に対し、症状が出る前にアラートを出すことができる。まさに、発症阻止や遅延を目指す「先制医療」である。

   また、現場の医師達が主導して、全国の手術・治療情報を登録し、集計・分析するためのデータベース（National Clinical Database：NCD）も作られている。全国約4000 施設が参加し、既に約310万例が登録されている。患者の手術前の情報を入力すると、たちどころに、成功率や合併症の発生率等がリアルタイムで算出されるほか、患者の予後についても表示されるという。

安易な使用には大きなリスクも

   ビッグデータは、研究者が「仮説」を立て、「検証」するという知的な営みを大きく変える。研究者にとって、これまで仮説を立てる場所は、「限られた観察の場」と「頭の中」、そして「先行研究（既存の文献）」であった。これがビッグデータの登場に伴い、広大なデータの海の中から、これまで人間が感覚的に認知できた形とは違った過程で、突如として奇想天外な新たな仮説が生まれてくるという。

   確かに、ビッグデータは、ある事象と別の事象の間にある（意外な）相関関係をあぶり出してくれる。しかし、人の命のかかった医学の世界では、何らかの相関関係が明らかになったとしても、その背景に潜む因果関係を見過ごしてしまえば、取り返しの尽かないミスを犯すかもしれない。

「（Amazonのように）商品購買履歴や閲覧履歴のビッグデータを基にクラスター分析を行い、消費者にお勧め商品を提案する場合は、そこに過ちがあったとしても生命に関わるようなリスクとなる可能性はそれほど大きくない。ところが、例えば医学において薬の効果を間違って解釈してしまえば、生死に直結するリスクが出てくる」
「ビッグデータの解析結果、そこから導き出された情報が常に正しいとは限らない。膨大な数の分析を通して、偶然に見つけられた相関ばかりが発表・報告される懸念も少なくない」

   ビッグデータがスポットライトを浴びる中で、今、必要なことは、データを直接解析するスタッフ（データサイエンティスト）として優秀な人材を得るとともに、医療ビッグデータを正しく活用するための方法論を確立することだろう。

「マイナンバー」の導入が鍵

   日本で決定的に立ち遅れているのが、個人識別番号（マイナンバー）の医療目的での利用だという。先進国では多少の差はあるものの、基本的に、様々な医療情報や健康情報が本人の基本データと結び付けられ、本人の医療受診の便宜のほか、研究や政策評価の目的でビッグデータとして活用されている。

   日本でも、既に個々人の医療内容に関する巨大データベース（例：保険請求に関するDPCデータ）が存在しているが、あくまでも病院単位の記録にとどまっているため、転院したような場合や介護保険のサービス利用の状況をフォローすることはできない。マイナンバーを活用できれば、患者ごとに受けた医療や介護サービスを一貫して追うことができ、予後を含めて把握することが可能となる。

「現在、データベースにならずに、世の中には実はさまざまなデータが活用されないまま捨て置かれている。言ってみれば宝の山がぶつ切り状態で、あちらこちらに放置されているようなものだ。ところがマイナンバー制が導入されると、各データベースにマイナンバーで横串を刺して突合することで数々の知見が得られるはずだ」

   個人情報の保護に配慮しつつも、急ぎ、医療分野でのマイナンバーの活用を検討すべきであろう。日本の医療を大きく変える潜在力を持つビッグデータを活かさない手はない。

厚生労働省(課長級)JOJO