コーヒー豆でアフリカ・マラウイを助けたい 日本での売上金を全て給食支援に
コーヒー豆の売り上げが100％寄付に――。NPO法人せいぼ（以下、せいぼ）の取り組みだ。アフリカ・マラウイ産コーヒー生豆を販売。その売上金を全額、現地での給食支援につなげている。
日本国内では、コーヒー豆の価格高騰に起因する「カフェ（喫茶店）」の倒産が急増していると、帝国データバンクが2023年8月5日に発表したばかり。価格の変動で支援に影響は出ていないのか。せいぼの取り組みの詳細について、代表の山田真人さんに聞いた。
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山田さんとマラウイ現地のコーヒー農家の人（NPO法人せいぼ代表・山田真人さん提供） -
Warm Hearts Coffee Clubの商品画像（山田さん提供） -
給食支援の様子（山田さん提供） -
学校との提携の様子（山田さん提供）
大洪水で乳幼児の死亡率増
せいぼは、コーヒー生豆の輸入卸売業・アタカ通商（東京都中央区）を通して仕入れている。アタカ通商は、日本で流通が多くない国の生豆を、他社に先駆けて農園と提携、輸入してきた。長年の信頼関係が奏功し、安定した生豆の輸入が可能になっていると山田さん。なお、価格高騰による支援への影響は特にないという。
なぜ、世界最貧国の1つで、コーヒー産地でもあるマラウイでの支援に至ったのか。
山田さんは、英国の通信会社Mobell（モベル）の社員だ。同社代表のトニー・スミス氏が、知人の紹介でマラウイを訪れた際、「自分のビジネスを国際社会の未来のためにも使っていきたい」という思いが芽生えたのが、きっかけだという。
「そこから、売り上げの大部分をチャリティーのために使用するというチャレンジを始めました」
2015年、マラウイで大洪水が発生。乳幼児の死亡率増をきっかけに、継続的な学校教育と基礎的な栄養の担保として学校給食支援を展開しようと、せいぼを設立した。その活動では、モベルが人件費、営業費用などをサポートし、アタカ通商がコーヒー生豆を多く提供している。だからこそ、売り上げの100％を寄付金にできるのだ。
コーヒーは、「Warm Hearts Coffee Club」というブランドで販売する。その売上金が寄付収入としてせいぼに入り、現地に送金される。
