１週間に届いた「解約届」
このようなツイートを眺めていると「ふれあいセンター」ではなく、地域のNHK放送局に電話すると解約ができる、といった投稿が見られた。
記者の住む地域の担当の放送局に電話をかけてみると、「解約はふれあいセンターに」といった内容の音声案内が流れたが、そのままオペレーターにつながるような番号を選択。待っていると、ほどなく担当者が電話口に出た。
「解約をしたいが、ふれあいセンターにつながらなかった」と伝えると、解約理由を聞かれ、そのまま解約手続きに進めた。この際、「テレビ視聴ができる携帯電話やカーナビ、パソコン」を持っていないか確認され、また解約届にリサイクル券のコピーを同封するように要請された。解約届を送った後に請求書が来た場合には、「支払わないように」とのお願いもあった。
そこから１週間ほど待って、ようやく「放送受信契約解約届」が届いた。中には送付に関しての案内と解約届、返送用の封筒が入っていた。記入して、テレビリサイクル券のコピーと共に送付、受理されれば手続き完了となるようだ。完了を知らせてくれるかは記載がなく、「手続きが終わりましたら、放送受信契約を解約させていただきます」と記されていた。