「PS5値上げしない」と明言せず
とはいえ、転売に嘆くユーザーは多い。
安田氏は効力を望める転売対策として、ゲーム機の「値上げ」を挙げる。一定水準まで通常価格を引き上げることで転売コストがかさむため、転売目的での購入需要の抑制が期待できるとの指摘だ。また円安ドル高の現状を利用して国外にPS5を転売し、利益を得ようとする動きも防げる。
これは、あり得ない話ではないかもしれない。
前述のソニー説明会の質疑応答の中で、十時副社長は、原料価格や為替変動の影響で、PS5の国内値上げの可能性について問われ、「今の時点で価格について具体的にお伝えできるものはございません」と回答する場面があった。
本当に値上げを考えていなければ、「値上げはしない」と回答をするのが自然と安田氏。明言を避けた表現に、「少なくとも日本での検討はしているのではないか」とみる。