米アップルの音楽プレーヤー「iPod touch」が、現在の在庫限りで終売となる。基本ソフト「iOS」やタッチスクリーンが搭載された同機の初代モデルは、2007年9月に発売された。
しかし米国では、同様の操作性を有するスマートフォン「iPhone」がこれに先駆け、2007年6月に発売。また日本では最初のiPhone機種として、翌08年7月に「iPhone 3G」が登場した。機能が重なる中、iPod touchはどのような位置づけのデバイスだったのか。
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iPod touchが市場から消える日 （写真はiPod touch）
iPhoneより少し遅れて発売
例えば「iPhone 4」（2010年6月発売）が、ソフトの処理などを行う重要な部品「Apple A4」チップを搭載すると、同年10月発売のiPod Touch（第4世代）でも「A4」を採用されるなど、性能面ではiPhoneの「後追い」が続いた。
またSIMカードを経由してのインターネット接続機能や、「iPhone 6」などに搭載された指紋認証システムは有さず、さながらiPhoneの「廉価版」のような存在だった。
半面、価格は安い。SIMフリー版iPhone 6は「16GB（ギガバイト）」モデルが8万6800円（税別、以下同）だが、翌年発売のiPod touch（第6世代）16GBは2万4800円。「A10 Fusion」チップを搭載した「iPhone 7」（2016年9月）は32GBモデルが7万2800円。同じく「A10 Fusion」が備わり、シリーズ最後の機種となったiPod touch (第7世代、19年5月)32GBモデルは2万1800円だった。
携帯電話メディア「ケータイWatch」の2019年7月12日付記事で、ITジャーナリストの法林岳之氏がその需要について触れている。当時は第7世代のiPod touchが発売された直後だ。
同氏が販売店などに話を聞いたところ、「低年齢層のエントリー端末として、一定の需要がある」との説明だったという。小中学生がスマートフォンを持つことを好ましく思わない親世代が、iPhoneのようにゲームや動画、アプリを楽しめるiPod touchを買い与えるようなケースだ。
サイゼ、ハンズで「導入」
企業の社内システムに使用されることもある。富士通が自社サイトに掲載している、過去の同社業務事例の資料（2015年7月21日付）によると、ファミリーレストラン大手のサイゼリヤは全国1000店舗以上に無線LAN環境を設置。その上で、iPod touchを活用した注文システムを当時導入した。
それ以前は専用のオーダー端末を使っていたが、導入・運用コストの削減と、店舗スタッフの負荷軽減を目的にiPod touchで注文を受けるようになったという。既存の専用オーダー端末は覚えることが多く、店舗スタッフに習得のための負荷がかかる。iPod touchであれば、スマートフォン感覚で操作ができ、負担を軽減できたとのことだ。
2015年9月18日付「ITmedia」記事によると、生活雑貨を扱う「東急ハンズ」では、商品情報や在庫などを行う業務端末として同年9月までに全国の店舗でiPod touch約2300台を導入。
これまでは「ハンディーターミナル」という端末を用いていたが、その価格は1台あたり10万円かかったという。iPod touchであればバーコードリーダー機能付きのアクセサリーを組み合わせても、半額以下のコストで済んだとのことだ。
こうした企業で今も全国的にiPod Touchが使用されているかは不明だが、スマートフォンに似た性能を用いつつ低コストであるという点により、iPhoneとはまた違った立ち位置を有していたようだ。