福島県沖で2022年３月16日夜、最大震度６強の地震があった。東北地方や首都圏の鉄道では、運転見合わせが相次いだ。JR東日本では18日も、東北本線や常磐線といった在来線、東北新幹線の一部区間で運転を見合わせている。
福島県や宮城県を通る常磐線では、17日にかけ線路の点検が行われていた。この路線のように数百キロメートルに及ぶ長い路線で大規模な地震が生じると、どのように安全確認をするのだろうか。歩いて点検するとも聞くが、その距離は。
-
長い路線はどうやって保全される （画像はJR常磐線）
大きい地震は総出で対応
ライトレール（東京都豊島区）で交通コンサルタントをしている、阿部等氏に取材した。1988年から2005年までJR東日本に勤務し、保線に関わる業務に携わっていた。当時の経験に基づいて話した。
まず地震に対応するため、速度制限や運転中止を決定する震度の基準が定められている。線路の地震計と外部からの地震情報に基づいて判断するが、基準は各所の構造物の強度によって定まっている。
運転を休止したら、再開が可能か、修繕工事が必要な箇所がないかを判断するため、安全確認の点検を行う。
基本的には徒歩、もしくは「レールスター」（軌道自転車）と呼ばれる線路上を走る自転車のような機械で移動して回る。徒歩の方が時間はかかるが、どちらの手段を使うことが多いかは路線の立地条件によるとのことだ。
数百キロにわたる路線でも「はじからはじまで順番に見て回ることはなく、地域ごとに『保線区』や『電力区』があり、エリアごとに分担して点検する仕組みです」。
点検の対象や担当する人員は、部門によって細かく分かれる。線路そのものなら「保線区」と呼ばれる部門が、トンネルや橋といった「土木構造物」は土木関連の管理部門が、架線なら電力の部門が、踏切や信号施設であれば信号部門が、見て回る。
沿線の各所には、各部門のオフィスが点在する。普段は現場の検査のとりまとめや工事の計画を立てているが、3月16日のように大きい地震が起きれば各オフィスから「総出」で対応をする。JR直轄の社員だけでなく、普段工事を依頼している外注会社のスタッフも動員するという。
点検内容は、各エリアを統括する「支社」に報告。支社は現場からの情報を集約させ、一定の区間で点検が完了したと判断すれば、運転再開を行う。