地震は日本全国どこでも、さまざまな形で起きる。11年前の東日本大震災は、大津波を伴い東北・三陸沿岸に甚大な被害をもたらした。1995年の阪神・淡路大震災では、都市部で大規模な建物の倒壊や火災が広がった。
「いつ起きてもおかしくない」と言われる、首都直下地震。東京都の現状での想定によると、都内での死者は最大で約9700人、避難者は発災翌日のピーク時で約339万人、帰宅困難者は約517万人という。住民、通勤・通学者が都市で大型の災害に直面したら――。
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内閣府防災のユーチューブ「首都直下地震」より
「近所付き合い」は自分から
都市部で被災した場合、人口の多さや帰宅困難者の大量発生、生活インフラの破たんといった観点から、「逃げ場がない」「帰れない」「暮らせない」という3点で問題を考えてみたい。兵庫県立大学大学院・減災復興政策研究科の阪本真由美教授に、取材した。（聞き手はJ-CASTトレンド・荻 仁）
――人口密集地では、避難所が設置されても満杯になりやすく、近年では在宅避難が求められます。自宅以外に「逃げ場がない」状態です。
阪本：都市を襲った阪神・淡路大震災当時と比べて今は、マンションの高層化、生活での電気への依存が進んでいます。オール電化の住宅だと、困るのが断水。各部屋に水を送るポンプが止まるためです。すると、トイレが使えません。無理に排水すると、高層階から低層階に汚水が漏れ出す恐れがあります。
エレベーターもストップします。2018年6月の大阪北部地震では、約6万3000台が運転を休止し、うち346台で人が閉じ込められるケースがありました。復旧させるには1台ずつ管理会社が点検するため、時間がかかります。マンションでは、高層階の住民は大変な目にあります。
内閣府防災のユーチューブ「首都直下地震」より
――高層マンションでの在宅避難は、近所付き合いがないと孤立する恐れがあります。賃貸住宅で自分も周りも一人暮らし、日中は仕事で家にいないとなれば、顔を合わせる機会がありません。災害が起きても、親しく助け合える関係になるのは難しそうです。
阪本：「近所付き合いは大事」と誰もが言います。でも、待っていてもつながりはできません。自分からマンションの管理組合に参加する、地域の行事に顔を出すといった積極性が大事です。
隣近所だけでなく、学校や職場での人間関係も強くしておきたい。私は阪神・淡路大震災のとき神戸大の学生でした。当時、下宿していた友人を助けにいったのは大学の同級生や先輩だと聞きます。友人や仲間が、困ったときに手を差し伸べてくれたのです。