競技団体によって差
2021年夏の東京五輪では、日本の報奨金について報じられた。日本経済新聞によると、日本は金27、銀14、銅17個のメダルを獲得した。日本オリンピック委員会（JOC）は、東京五輪のメダリストに報奨金として「金」は500万円、「銀」は200万円、「銅」は100万円を贈ることを決めており、支給額は過去最高の計4億円を超えると試算している。
東京新聞はさらに詳しく報じている。混合ダブルスで金メダル、女子団体で銀、女子シングルスで銅を取った女子卓球のエース、伊藤美誠選手の報奨金は計1800万円。その額は、競泳で２つの金メダルの大橋悠依選手、体操で金メダル２つと銀メダル１つの橋本大輝選手を上回る。金メダルの数が少ない伊藤選手の方が報償金額が多いのは、競技団体から出る報奨金に差があるからだという。
日本卓球協会は五輪の金ならシングルスで1000万円、ダブルスは１人500万円、団体で１人400万円を授与する。日本体操協会の報奨金は五輪の場合、金で50万円、銀が30万円、銅は20万円。日本水泳連盟は「報奨金はない」。スケボや柔道も報奨金がないそうだ。
フェンシング男子エペ団体で金の見延和靖選手は、１億円の報奨金と報じられた。これは、協会ではなく所属先企業のネクサス（群馬県高崎市）による。ほかにも所属企業が特別に報奨金を出す例は少なくないと同紙は解説している。