トンガで2022年1月15日に起きた海底火山大爆発で、豪州とニュージーランド(NZ)の素早い情報収集活動や積極的な支援ぶりが目立っている。トンガが情報孤立する中で、いち早く通信衛星などで現地情報の把握に努め、飲料水の提供などが必要なことなどを世界に発信してきた。なぜ両国は、遠く離れた隣国の危機に素早い対応ができているのか。
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トンガ王国の国旗
火山灰が降り積もる
トンガは170ほどの島で構成されている。島の全面積を合わせても奄美大島と同じぐらい。人口は約10万人。爆発が起きたのは、首都ヌクアロファがある島から60キロほど離れた海底火山だ。ほどなく海底ケーブルなど通信設備の損傷で国外との連絡が困難な状態になった。
しかし、時事通信によると、ペイン豪外相らは16日に声明を出し、被害状況を把握するために軍の哨戒機を派遣することでトンガと合意したと発表。アーダーンNZ首相は16日の会見で「灰の雲が汚染につながる」と強調し、喫緊の課題である飲料水の提供に意欲を示した。
朝日新聞によると、アーダーン首相は、同国の在外公館である高等弁務官事務所とは連絡が取れているとして「首都ヌクアロファは火山灰が降り積もったものの、状況は落ち着いている」と述べた。
世界各国の中では飛びぬけて早い被害状況の発信で、各国メディアは噴火直後、もっぱら両国首脳による現地報告に頼る形となった。