学者の研究論文で不正があった、ということがしばしば報じられている。捏造や改ざん、盗用など手口は様々だ。エリートと称される人たちが、なぜバレるかもしれない不正に手を染めるのか。背景には研究を取り巻く環境変化もあるようだ。
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研究データに疑義が寄せられることが、しばしば起きている
調査に応じず
京都大学は2021年9月28日、熊本地震（2016年）に関連して、理学研究科の元教授が発表した論文4本について、データの捏造（ねつぞう）や改ざんの研究不正があったと発表した。京大は論文の撤回を求め、28日付で懲戒解雇相当とする処分を出したという。
朝日新聞によると、不正が認定されたのは、元教授らが17年から18年に英科学誌などに発表した、熊本地震で現れた断層や亀裂を解析した論文4本。地図上で亀裂の位置を示した点の集まりを大量にコピー・アンド・ペーストしたり、棒グラフの形を書き換えたりするなどの捏造や改ざんが、4本で計37か所あったとされる。
京大は、共著者への聞き取りなどから、元教授が捏造や改ざんを実行したと判断。データを自身の学説に沿うようにする意図があったとみている。元教授は京大の調査に応じなかったという。
こうした論文不正は他の有名大学でも頻繁に起きている。インターネットで検索すると、東大、阪大などの事例がすぐに出てくる。