ワクチンは選手団の7割
こうした台湾の予想外の感染拡大に、日本でもがインターネットなどで東京五輪との関係を心配する声が上がっている。五輪では短期間の検査や隔離で選手たちが入国することになると見られているからだ。
IOC（国際オリンピック委員会）は、東京五輪に向けてファイザーなどからワクチンの提供を受け、大会前に大多数の選手が接種することになるという見通しを示している。
5月12日の会見でIOCの広報責任者は、「具体的な数字はまだ言えないがその数はさらに増える」と述べた。
NHKは、「IOCは現時点で選手や関係者など選手団のおよそ7割はワクチンを接種して東京大会に臨めるという見通しを示している」と報じている。
JOC（日本オリンピック委員会）は大会を簡素化するため、IOCなどを通じて海外各国に大会関係者の削減を要請していた。それでも海外から大会関係者約9万人以下、選手団約1万5000人の来日が見込まれている。加えて台湾の例でもわかるように、航空関係者に対しても一段と厳しくする必要が明らかになり、検疫体制のさらなる強化がのぞまれることになりそうだ。