駅や商業施設のトイレに設置されている「ハンドドライヤー」(ジェットタオル)に、利用再開の動きが出始めた。1年ほど前から新型コロナウイルスの感染予防のため利用停止する施設が相次いでいたが、2021年4月13日に日本経済団体連合会(経団連)がハンドドライヤー使用を容認する指針を示したのだ。
そこから一週間、ツイッターには「まだ使えない」との声も多い。各施設の利用状況はどうなっているか。
経団連ガイドラインで「利用停止」記述削除
経団連は2020年5月の「新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」で、ハンドドライヤーは利用を止めて、代わりにペーパータオルを設置するよう記していた。しかし、21年4月13日に公開されたガイドラインでは、ハンドドライヤー利用停止の記述が削除された。複数の実験やシミュレーションで、ハンドドライヤーの利用で発生する水滴、マイクロ飛沫による感染リスクが極めて小さいことが確認できた、などの理由からだ。
三菱電機の公式サイト上に、「ジェットタオルと新型コロナウイルスの関連について」がある。ジェットタオルは室内空気を搬送しており、感染者の飛沫そのものを直接飛散させるものではない、と説明している。
ジェットタオルの使用がその他の乾燥手段に比べて感染リスクを高める要因になるとは考えていない、とも。「ジェットタオルは非接触式なので、定期的な清掃を前提に、正しく手を洗い、正しくお使いいただければ問題ないと考えています」。