東京五輪の海外からの一般客について2021年3月9日から10日、日経、朝日、読売などが朝刊一面やウェブニュースで「受け入れ断念」を報じた。外国からの観光客が来なくなると、五輪が開催された場合でも、観光旅行業界などに与える影響が大きい。
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国立競技場
変異ウイルス拡大がネック
朝日は9日夕方にウェブニュースで、「東京五輪、海外一般客の受け入れ断念へ 日本側が方針」を報じた。「東京オリンピック（五輪）・パラリンピックで、海外在住の一般客について、政府、東京都、大会組織委員会が受け入れを見送る方針を固めたことが、複数の大会関係者への取材でわかった」という。
海外在住の一般客受け入れ断念については、政府、都、組織委、IOCと国際パラリンピック委員会（IPC）を交えた5者の代表者協議を経て、聖火リレーが福島で始まる25日より前に正式表明する方向で調整している、と今後の段取りも具体的だ。
日経も「海外客受け入れ断念へ 東京五輪、日本側が方針」。読売も「東京五輪の海外客、受け入れ断念...国内の観客数は４月中に判断」と報じた。
内容は各メディアともほぼ同じで、各国で新型コロナの変異ウイルスによる感染拡大が続くなどコロナ禍が収まっていないことが挙げられている。