マグニチュード7.3、最大震度6強を観測した2021年2月13日夜の地震。政府の地震調査委員会は、今後1週間程度は同じ程度の揺れに注意するよう呼びかけている。
大きな地震が発生すると、離れた場所にいる家族や友人の安否が気がかりだ。現代はSNSをはじめ、確認手段が多様化している。時代とともに変わってきた確認方法やツールを、過去の例とともに見てみよう。
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「LINE」既読で安否確認（画像はイメージ）
固定電話しかなかった阪神大震災
26年前の1995年1月17日早朝に発生した阪神・淡路大震災。最大震度7を観測し、6000人以上が命を落とした。当時はまだ携帯電話が普及しておらず、主な通信手段は固定電話だった。KDDIの公式サイトによると、阪神・淡路大震災では関西地方の電話回線がパンク状態となり、事実上、何日も安否確認ができない状態に陥った。
震災を経験した滋賀県の男性は、「連絡手段は固定電話でした。当時、何百万戸もの停電、ライフラインの寸断があり、電話も全く相手に繋がらず、どうすることもできなかった」と振り返った。
「時期を置いてから（兵庫県の）友人に電話しました。安否確認できて安心したのを覚えています」
ただ、通話できるまで2週間程度を要したという。
一方で、このころは家庭へのパソコンの普及が始まった時期だ。前述のサイトによると、利用者は限られたが、すぐに連絡が取れた手段としてインターネット上の掲示板に注目が集まったという。
そして10年前、2011年3月11日の東日本大震災では、スマートフォン（スマホ）を利用する人が増えていた。SNSも普及し、電話がつながらない場合はツイッターやフェイスブックで安否の確認を行う人が続出した。
ツイッターでは安否確認だけでなく、世界中から日本に励ましのメッセージが送られた。半面、根拠なき情報やデマも流れた。