球場などのネーミングライツ（命名権）を有する企業が買収されたり、契約を途中で解除したりした場合、その後の命名権はどうなるのだろうか。
「ベスト電器スタジアム」の命名権を有するベスト電器（福岡市）は、2021年7月1日にヤマダデンキ（群馬県高崎市）に吸収合併される。1月20年の西日本新聞電子版によると、命名権の保持についてはヤマダ側と協議した上で決める方針だ。過去の類似のケースを振り返る。
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ネーミングライツによる球場名に愛着を抱くファンもいる
「ZOZOマリン」は変わらず
米ワシントン州シアトルの「ルーメン・フィールド」。米プロフットボール（NFL）の試合で使われる球場だ。米紙シアトルタイムズ（電子版）2020年11月19日付の記事によると、2002年のオープン当初には、地元のNFLチームの名を付けた「シーホークス・スタジアム」だった。
その後、命名権を通信会社の「クエスト・コミュニケーション・インターナショナル」が04年に取得し、「クエスト・フィールド」に改称した。
しかし、クエスト社は11年、同業の「センチュリーリンク」社によって買収された。これにより、球場名も「センチュリーリンク・フィールド」へと変更された。そして2020年に「センチュリーリンク」が「ルーメン・テクノロジーズ」に社名変更したことで、現在の球場名となった。
日本での事例ではどうか。プロ野球・千葉ロッテマリーンズの本拠地「ZOZOマリンスタジアム」の命名権を有する「ZOZO」は、19年にヤフーに買収された。同年9月13日付のスポニチアネックスによると、ZOZO社長の澤田宏太郎氏は命名権契約について「やめる理由はない」と会見の中で話した。契約期間は26年までで、21年の現在も球場名に変更はない。