新型コロナの拡大で医療崩壊が起きるのではないかと心配されている。本当に医療は危機的な状況なのか――。発売中の「文藝春秋」2021年2月号は「第二次コロナ戦争」を特集しているが、その中で、医師・医療経済ジャーナリストの森田洋之さんが「日本だけなぜ医療崩壊が起きる」と題し、クールな分析を寄稿していている。
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日本は世界一の病床保有国であるという（写真と本文は関係ありません）
日本は世界一の病床保有国
8ページにわたる論考の冒頭で、森田さんは「私は『医療崩壊』について半分は眉唾だと思っている」と語っている。
その理由として、一つには日本が世界一の病床保有国であることを挙げている。OECDのデータによると、人口1000人あたりの病床数は米国の2.9倍。英国の4～5倍。重症の患者を診る病床数は、米国やドイツには及ばないが、イタリアやフランスに比べて遜色がない。MRIやCTの人口あたりの台数はいずれも二位以下を大きく引き離して世界トップだという。
医師の数は、OECDの下位（28位）だが、看護師数は先進国の中では比較的多い。
何よりも2020年12月半ばのデータでは、新型コロナの10万人あたりの感染者数や死者数が欧米よりも極端に少ない。10万人あたりの感染者は、米国は日本の30倍以上、欧州主要国は20倍前後。死者は米国も欧州主要国も40倍以上。それでもまだ医療崩壊が起きていない。
にもかかわらず、なぜ日本で医療崩壊が叫ばれているのか――。森田さんは、日本の医療システムが、緊急事態に臨機応変に対応する「機動性」に欠けていることを強調している。その背景として、先進国の病院の多くが公立もしくは公的病院であるのに対し、日本の病院の8割が民間病院で、中小病院が多いことを挙げている。常に「満床」を目指して経営されているため、臨機応変に感染症に対応することが難しいのだという。