もし炎上したらまず「中止」すべきこと
ただ、どれほど対策を重ねてもリスクをゼロにはできない。問題が起きた場合はまず、いかなる業種・業界の場合でも「予約していた投稿など、平時を想定して行っているコミュニケーションを中止」する。そのうえで、広報や経営層など、会社としての公式見解を決める立場の人が「謝罪するにせよ、自らの正しさの主張を展開するにせよ、社として一貫した方針を出すこと」が求められるという。
ガイアックスでは、企業が社員に向けて作成するソーシャルメディアの利用に関する指針とルール「ソーシャルメディアガイドライン」の制定を推奨している。重枝氏は「判断の難しい炎上のタネは、ガイドラインよりも勉強会やワークショップで学ばないと、なかなか気づけるようにはならない」とことわりつつ、炎上が起こった際に慌てず対処するうえで大きな役割を果たすとしている。
次回は「ツイッター担当者」にするのが望ましい人物像、ツイッター運用における「個性」の出し方について見ていく。