三井ホーム（東京都新宿区）は、コロナ禍における共働き夫婦の働き方と住まいに関する意識・実態調査を実施し、2020年７月16日に結果を公表した。対象としたのは、夫婦共働き世帯で週1回以上の在宅勤務を行った30～50代の男女で、回答者は374人。共働きをする多くの人にとって、夫婦いずれもが在宅勤務になるのは想定外の事態だったようだ。約半数が住宅リフォームや購入を望むように「ご家族・同居の方で在宅勤務／テレワークを行った人の数を教えてください」に、54.3％が「1人」、45.7％が「複数人」と回答した。「2020年3月～5月以前について、あなた及びご家族の仕事が将来的に在宅勤務／テレワークになることを想定していましたか？」という質問。結果は「夫婦ともになることを想定していた」が29.7％、「どちらか一方のみなることを想定していた」が36.1％で、残る34.2％は「想定していなかった」だった。約7割が、「夫婦共に在宅勤務」になるとは考えていなかったようだ。「実際に在宅勤務／テレワークをきっかけに住宅の購入を検討しましたか」には、44.4％が「住宅をリフォーム、もしくは購入したいと思った」と回答した。これについて、先の質問で在宅勤務を行った人数が「複数人」とした回答者を母数とした場合、「住宅をリフォーム、もしくは購入したいと思った」の割合は53.2％になる計算だ。その上で、「コロナ禍を経て、これから自分の憧れの家をつくるとしたら、以前と比べてどの条件を重視しますか（複数回答可）」という質問では、「家族それぞれの部屋がある」が最多の62％。次いで「ワークスペースがある（52.7％）」、「遮音性の高い部屋がある（43.9％）」、「各部屋の空調環境が良い（41.7％）」などが続いた。このほか、「LDKに限らずに、色んな居場所がある（36.1％）」という回答もあった。調査は2020年6月12日～16日にインターネット上で行われた。
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