タケ×モリの「誰も知らないJ-POP」
平成が終わろうとしている。
でも、間もなく始まろうとしている新しい元号の時代がどんなものになるのか、誰もが確たる見通しを持てていないのではないだろうか。もちろん、音楽業界もその例に漏れない。その最たる原因は平成の30年で余りに激変したことにあると言って良さそうだ。
平成が始まった1989年は、アナログレコードが全面的にCDに切り替わった年でもある。カラオケのブームも相まって10年後の98年、99年は史上最もCDが売れた年だ。そこから緩やかな坂道を下ってきた。2010年代に入ってからは配信が大きな比率を占めるようになり音楽の伝え方や聞き方も一変してしまった。CDを持っていない若い音楽ファンも少なくない。
音楽業界は今後どうなってゆくのか。
2019年の幕開けは、そんな話から始めたいと思う。
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Nulbarich「Blank Envelope」（ビクターエンタテインメント提供） -
Nulbarichのアイコン・イラスト（ビクターエンタテインメント提供） -
ビクターエンタテインメントとタイホ・ミュージックとの連携を発表するビクターエンタテインメントの斉藤正明社長（中）。左はタイホ・ミュージックのチェン・シム会長、右がシュー・ティモシー社長（ビクターエンタテインメント提供）
アーティストが現地でプロモーションライブ
去年（2018年）の10月、東京六本木のライブスペース、EXシアター・六本木で行われたビクターエンタテインメント恒例のコンベンション「MUSIC STORM」で興味深い発表があった。毎年、各レーベルの今後の展開と新しいアーティストの紹介ライブが趣旨のイベントは第八回。メディアやディーラーなど過去最多となる約700人の参加者の前で斉藤正明社長が明かした中国の大手総合音楽エンターテインメント会社・TAIHE MUSIC GROUP（タイホ・ミュージック・グループ）との戦略的提携がそれである。「詳細は今詰めているところで来年の春くらいから具体的に動き出すと思う」というその提携は、明らかに新しい時代の始まりを感じさせるものだった。
年末に音楽評論家・反畑誠一と僕とで行った共同インタビューで斉藤正明社長はこう言った。
「海外展開をどうするかはずっと考えてたんです。でも、ビクターはドメスティックな会社で現地法人とかインターナショナルなネットワークは持ってません。香港とか台湾にアーティストが行ってライブをしたりと五月雨式にはあったんですけど、パッケージは手続きとかが煩雑でうまくいかなかった。デジタル時代になったからこそ、そして、2周、3周遅れだったからこそ出来たと言えるでしょう（笑）」
中国とどうやって付き合うか、どういうビジネスを行うかが課題なのは音楽業界に限らないだろう。人口約14億。日本とは一桁違う。それでいて今、中国本土で聴かれている音楽の中で日本のものは「3~5％、2%くらいかもしれない」（斉藤社長）。
理由はいくつもある。言葉の問題もあるにせよ、音楽を取り巻く中国の環境に対して疑心暗鬼だった日本の業界が手を打ちあぐねていた。誰もが口にする「海賊盤」や「著作権」問題である。正規なCDよりも違法な海賊盤が流通してしまう。曖昧な権利関係がビジネスとしての信頼関係を損ねてしまう。そんな課題を解決したのがデジタル配信だった。
「パッケージの時代とは全然違う環境になりましたからね。ストリーミングの単価も国際単価になってきてる。まず5万曲＋αの曲を送る作業に入ってます。それだけじゃ足りないんで、日本のマーケティングと同じようにアーティストが現地に行ってプロモーションをしてライブを行う。幸い、彼らはライブハウスも持っているし北海道や沖縄にツアーで行くのと同じような形にしていきたい。そういうパートナーと組めたということが大きいですね」