かつて海外留学は、日本の学生にとってあこがれだった。語学力を身に着け、国境を超えた友情を育んで国際感覚を磨くことで将来の進路に生かそうと、多くの若者が海を渡っていった。ところがOECD(経済協力開発機構)などの調査によると、日本人の1年以上の長期留学生数は2004年をピークに減少を続けている。
「海外留学がキャリアと人生に与えるインパクト~大規模調査による留学の効果測定~」(学文社)は、留学がキャリアと人生に与えるインパクトを、長期的な観点から回顧的に評価してもらった大規模質問票調査の報告となっている。
海外経験が職業や給与にポジティブな影響
2018年4月5日に刊行された同書は、大きく2部構成となっている。第1部では、今回の大規模な回顧的質問票調査の背景となる海外留学支援政策等の情報を整理して提供し、第2部で調査結果をまとめて分析している。
調査では、有効回答数が4489件に上った。同書では留学をしなかった対照群(有効回答1298件)との比較も交えて、各種の検証を行っている。そこから導き出されたのは、留学経験者は「大学の授業における積極的な参加」「学外での課外活動や寮での交流」「語学力の向上」ほかすべての領域で、非留学経験者より圧倒的に肯定的な回答をした点だ。また海外留学経験が現在の職業での職位や給与にもポジティブな影響を与えていた。半面、自分の留学経験が雇用者に十分に評価されていないと考えている人も多かった。
ただ前述のとおり、OECDの調査では2004年時点で日本人の1年以上の長期留学生は8万2945人に上ったが、直近の統計となる2015年は5万4676人にまで落ち込んだ。特に留学先としての「米国離れ」は顕著で、ピーク時の1997~98年には4万7073人に達したが、2016~17年には1万8780人と60.1%も減少している。