「遺伝子組み換え作物」というと、健康に影響するのではないか、栽培することで生態系を変えてしまうのではないか、と考えてしまう人は少なくないかもしれない。
しかし、じつはすでに日本は世界でもトップの遺伝子組み換え作物の輸入大国で、消費者は実際に多く口にしている。にもかかわらず、国内では遺伝子組み換え作物についての「誤解」が拭えなかったり、生産が事実上できない状況にある。
そのような状況をめぐり、毎日新聞の小島正美編集委員が中心となり「誤解だらけの遺伝子組み換え作物」（エネルギーフォーラム）という本を2015年9月に出版。話題になっている。その小島氏を迎えて、2016年2月29日にはインターネットで言論プラットフォームを提供するアゴラ研究所がシンポジウムを開催した。
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右から、池田信夫氏（アゴラ研究所所長）、小島正美氏（毎日新聞編集委員）、田部井豊氏（農業生物資源研究所上級研究員）、有田芳子氏（主婦連合会会長）、小野寺靖氏（農業生産者） -
「誤解だらけの遺伝子組み換え作物」小島正美編・エネルギーフォーラム刊
消費者はふつうに口にしている
「遺伝子組み換え作物」といっても、その実態を正確に知っている人は少ないのではないか。
独立行政法人、農業生物資源研究所上級研究員の田部井豊氏は、「遺伝子組み換え農作物が実用化されて20年以上が経過しています。1996年に除草剤耐性ダイズ（効果的な雑草防除）や害虫抵抗性トウモロコシ（殺虫剤をまかなくても害虫防除が可能）などの商業栽培がはじまり、2014年には世界では1億8150万ヘクタール、日本の国土の4.8倍もの広さで遺伝子組換え作物が栽培されています」と話す。
しかも日本には、こうした遺伝子組み換え作物が多く輸入され、14年1年間で「推定でトウモロコシが1130万トン、ダイズは236万トン、ナタネで192万トン程度輸入されているとみられる」という。
たとえば、トウモロコシ。多くが米国から輸入されていて、輸入トウモロコシの76%は国内で飼料や飲料の甘味料、コーンスターチなどとして使われている。つまり、たとえば国内で食肉用として流通している牛肉、豚肉、鶏肉は遺伝子組み換え作物によって育てられ、消費者に届いているわけだ。
さらに、遺伝子組み換えの輸入作物を原料にした食用油を使った加工食品を消費者は普段から口にしている。
北海道で農業を営む小野寺靖氏は遺伝子組み換え作物の栽培に前向きだが、「じつは日本で遺伝子組み換え作物が実際につくられているケースはありません。興味があって試したいと思っても、通常の農家では超えられない様々なハードルがあり、北海道では試験栽培さえできないのが現実です」という。「行政も実態をよくわからずに、なにかあっては困るということだけで規制している」とこぼす。
「世界の農業では、遺伝子組み換え作物が生産の拡大やコストの削減に非常に重要な役割を果たしている」（田部井氏）が、国内では2009年から販売されているサントリーフラワーズの「青いバラ」のような一部の花卉(かき)を除いて、栽培されていないのが現実。その理由は、健康や環境への悪影響があるのではないかという誤解がなかなかなくならないためだ。