女性用フィットネス「Curves（カーブス）」を展開するカーブスジャパン（東京都港区）はこのほど、接客スタッフとして働く正社員を1000人規模で大量募集すると発表した。
全国に1600を超える店舗を展開するカーブスは、約73万6,400人（2015年12月末日）の会員数を誇り、40代以上が95.3％を占める。各店舗が会員の交流の場になっていて、スポーツクラブの中では退会率が低いといわれる。実際、サービス産業生産性協議会の2014年調査で、フィットネスクラブ部門の顧客満足度トップだった。
2016年1月19日の同社の発表によると、今回の大量募集は、「数年以内に2000店舗・会員数100万人」「顧客満足度の向上」という目標を達成するためだ。
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研修プログラムが整備されているので、スポーツクラブで働いた経験がなくても大丈夫 -
カーブス会員に優しく教える接客スタッフ
業績は好調、地方自治体との連携も進む
親会社であるコシダカホールディングス（HD）の15年8月期決算説明会資料によると、カーブス事業は最高益を更新した。セグメント利益は約38億円で、構成比（売上高営業利益率）は20.7％。ちなみに上場している大手フィットネスクラブは6％台なので、カーブスの業績は際立っている。
アメリカ・テキサス州で1992年に誕生したカーブスは、ワークアウトプログラム「30分間サーキットトレーニング」が売りだ。現在80か国以上で展開されている。日本に上陸したのは2005年。それまでフィットネスクラブに通ったことのない人たちを会員にすることで、ここまで成長した。
15年に入り、地域住民の健康増進や健康寿命の延伸を目指す地方自治体との連携を深めている。例えば鳥取県では、同社と大山町、鳥取大学が連携して、「カーブス大山町健康センター」が街の保健事業としてオープンした。町民の健康意識を高め、医療費の増加に歯止めをかける拠点として期待されている。
また神奈川県では、食・運動・社会参加の「未病を治す」取り組みの一環として、手軽に運動や健康チェックなどを継続的に体験できる「未病センター」の設置を推進している。未病センターカーブス小田原はその第１号に認証された。
以上の2店舗は高齢者の多い過疎地域や郊外型の出店モデル。一方、既存店の中には会員数の目安とする400人を大きく超えるところもある。こうしたエリアではサテライト店舗を出店し、商圏の深耕とサービスの改善を図っていく。