日本人にとっての英語。やらなければいけない夏休みの宿題みたいなイメージがつきまとう問題を、主にビジネスの視点から日経新聞が読書面トップにしたてた。「どう向き合うか」を、従来型の考えを離れ、現代風のスタイルや新傾向を重点に紹介する。「社内公用語」とした企業に触発された企画だ。一方、小さなコーナーでビートルズの言葉を英語と日本語訳で並べた一冊を読売の書評が薦めている。【2012年9月23日（日）の各紙からI】
「他のもっと大事なことに時間を」
『英語のバカヤロー！』（古屋裕子編、アース・スターエンターテイメント）
ファーストリテイリングや楽天が英語を社内公用語にした。「さあ国際化の進展」「やりすぎ、バカじゃないの」と賛否をよんで、向き合い方をテーマにした出版が続いている。
楽天の会長兼社長・三木谷浩史著の『たかが英語！』（講談社）はコミュニケーションツールにすぎないと強調する。「海外展開を加速し、成功するためには……英語は必要不可欠な媒体だと捉えているようだ」と、日経の評者・NHKの英語教育番組で知られる松本茂さん。堪能な社員10％程度の企業が会議以外でも英語の使用を求めたのはそのためだ。
マイクロソフト日本法人の社長だった成毛眞著『日本人の9割に英語はいらない』（祥伝社）は、本当に英語を必要な人はたった1割。「残りの9割は勉強するだけムダ」と説く。他のもっと大事なことに時間を、との勧めだ。