塩分摂取 コントロールできる分量はわずか11％
キャンベルの缶には920ｍｇも塩が
さて市長さん、最近おとなしくなったと思っていたら、今度は、パッケージ入りの加工食品およびレストランの食べ物から、5年間で25％の塩を減らすという健康法案を、強制力はありませんとしながらも提案。
塩協会は「NYの保険所が国全体の基準を決めるなんて思い上がりすぎだ」と反論。「味覚は人それぞれ、判断は個々人にまかせるのでいいと思う」とも。
保健所のデータによると、いくら自分で塩分控えめを心がけても、自分でコントロールできる分量は塩分摂取量の11％にしかならないそうで、加工食品にすでに含まれる塩分が全体の80％を占めるゆえに、企業の協力が必要とのこと。
すでにサブウェイサンドイッチや自社食品ブランドを持つスーパーマーケットチェーンが協力を誓っています。
オバマ大統領のミッシェル夫人も、地元で取れた食べ物、野菜を食べようキャンペーンをすすめ、イギリス人シェフのジェイミー・オリバーも、全米で最も肥満度が高く、不健康な町といわれるウエストバージニアのハニントンで食べ物革命を起こしました。
オリバーシェフが、朝食にピッツアを食べさせているハニントンの小学校へ行って「これは何？」と、トマトを見せても「ポテト？」と答える子供達。
「よそ者に、あーしろ、これを食べろなど、いろいろ言われたくない。」と冷たい反応の中で進められる食べ物革命。一人でも目覚めて欲しいというシェフの気持ちが伝わってくるドキュメンタリーが3月26日からABCテレビで始まります。
こうしていろいろな人が声高に叫んでも、草の根運動を続けても、意識も知識もない人たちは、子供達にファーストフードを食べさせ続けるのがアメリカの現実。そして心臓病の罹患率は下がる見込みはありません。＜モノウォッチ＞
坂本真理