帝国データバンクは、「ネイルサロン」の倒産発生状況について、調査・分析を実施した。

小規模店の淘汰

2024年に発生した、ネイルケアや関連サービスを提供する「ネイルサロン」経営事業者の倒産（負債1,000万円以上、法的整理）は22件判明。

前年（14件）に比べて8件・約6割の急増となったほか、これまで最も多かったコロナ禍の2020年（21件）を上回り、過去最多を更新した。

倒産したネイルサロンの多くが、資本金100万円未満で、マンションサロンなど小規模店の淘汰が相次いだ。

市場は順調に拡大

ネイルサロン市場は、コロナ禍による需要急減を乗り越え、順調に拡大を続けている。

ホットペッパービューティーアカデミーの調査では、2024年のネイルサロンの市場規模は推計1390億円に上り、前年比16.3%増と大きく拡大。

元々の顧客ターゲットだった女性を中心に、利用金額や回数が増加した。

また、韓流アイドルの影響などから気軽にネイルデザインを楽しみたいライト層、身だしなみとしてネイルケアを行う男性利用者の割合が拡大していることも、市場規模を押し上げた要因となっている。

競争激化中

一方で、キットなどを除けば特別な機器や資格が必要ないネイルサロン業態は、省スペースかつ低資金で開業できることから、参入障壁が比較的低い。

そのため、大手から中小の美容関連企業、個人で独立したネイリストが相次いでネイルサロン市場に参入し、競争は激化。

そして、集客力があっても施術数が増やせずに、収益確保がままならないネイルサロン。

さらに、リピーターや新規顧客の獲得をめぐってライバル店との激しい競争に晒された小規模なネイルサロンを中心に、事業を断念するケースが増加した。

独自の優位性

足元では、安価で手軽なセルフネイルキット製品の普及や、設備が充実したセルフネイルサロン店舗といった新業態での開店も進んでいる。

多様な顧客ニーズに応じることができる独自のサービスや高い技術力、効果的な情報発信などを通じて、フルサービス型のネイルサロン独自の優位性を、どこまで訴求できるかが重要となる。