「職場内だけでなく、個人単位で発言を見直す機会の必要性が見られる調査結果」
この調査結果に、Job総研室長の堀雅一氏は、次のようなコメントを寄せている。
「現時点で法律により禁止されているのは『パワハラ』『セクハラ』『マタハラ』の3つのみですが、ハラスメントの種類にかかわらず、職場での発言には気を配る必要はあります」
「しかし、多様性が尊重される一方で、個人が簡単に『ハラスメント』を作り出すだけでなく、それを容易に権威として振りかざすこともできる社会情勢により、40代をはじめとした上司世代の意識が、より敏感になっていると推察できます」
「法律で禁止されるハラスメントが今後増える可能性も考えられるため、生きにくさが職場コミュニケーションや成果に影響を及ぼす場合は、職場内だけでなく、個人単位で発言を見直す機会の必要性が見られる調査結果となりました」