トヨタ自動車直系の自動車部品最大手、デンソー製の燃料ポンプに不具合が相次ぎ、計約268万台がリコール（回収・無償修理）されている。
これ以外にも、どの車に取り付けられたか特定できない燃料ポンプが5000個超あることも発覚するなど、影響がさらに拡大する可能性がある。
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デンソー製の燃料ポンプに不具合が相次ぎ、リコールに（写真はイメージ）
「よくあるリコール」と思われたが...以前の分含め、朝日が「特ダネ」一面トップ報道
リコールの責任は、基本的に自動車の完成車メーカーが負う。判明したものはその都度、各社が国土交通省に届け出て、広く周知しながら修理する。
今回は、デンソーという大サプライヤーの部品であることから、複数の完成車メーカーにまたがって広汎なリコールに発展しているのが特徴だ。
当初はトヨタなどの、よくあるリコールとして、必ずしも大きく報道されたわけではなかった。たとえば日経新聞は、2023年11月3日朝刊の第2社会面の一番下に「トヨタ32万台リコール ダイハツは26万台」の見出しで、わずか本文13行のベタ記事を掲載しただけだった。
ちなみに、リコールは新聞社では、企業担当の経済部、産業部などではなく、社会部が担当していることが多いので、大きな事案でなければ社会面に掲載されるのが一般的。今回の日経新聞も、トヨタなどの発表をそのまま載せたものだ。
そんな中で、朝日新聞だけが11月3日朝刊1面トップで、真っ黒い凸版の4段見出しを掲げ、「デンソー製搭載 リコール268万台」と大きく報じた。
リコールで、どこの部品メーカー製かは通常は明らかにされないが、朝日は、今回の発表の分に、これ以前の分も含め、独自にデンソーに取材し、268万台が同社製部品によるものであると確認して報じた。
実は、23年6月にホンダが約30万台のリコールを届けた時点で、自動車専門サイトなどで「『デンソー製と思われる』燃料ポンプのリコール台数が累計210万台突破」などと報じられていた。朝日新聞は、今回のトヨタなどの発表分を足し、デンソーに確認を求めたのだろう。
いずれにせよ、ことは一気に拡大し、トヨタなどのリコールを小さく報じたり、そもそも報じなかったりした他の新聞は、翌4日に「268万台」と朝日の「特ダネ」を追いかけるかたちになった。