TOTO、日立製作所、トヨタ自動車、ブリヂストンなど、親会社からスピンオフ（分離独立、分社化）している日本を代表する企業は少なくない。そうした企業はいかにして、成長を果たしたのか。
本書「スピンオフの経営学」（ミネルヴァ書房）は、反対の中から生まれて成長した企業の歴史が書かれている。スピンオフは決して今だけの流行ではないのだ。
「スピンオフの経営学」（吉村典久著）ミネルヴァ書房
著者の吉村典久さんは、和歌山大学教授、大阪市立大学教授を経て、関西学院大学専門職大学院経営戦略科教授。著書に「日本の企業統治」「部長の経営学」などがある。
本書のサブタイトルは、「子が親を超える新規事業はいかに生まれたか」。
日本企業の新規事業創造の歴史を振り返ると、事業部門・単位のスピンオフ（分離独立、分社化）を経て成長、上場、いわゆる「親子上場」を果たし、少なからず「子が親を超える」存在になった姿を数多く見て取れるという。
鉱工業上位100社の3割がスピンオフで誕生
スピンオフ型企業の存在感を示すため、日本を代表する企業群の設立経緯を類型化している。同書で対象としたのは「1990年鉱工業上位100社」。このうち、法人企業の既存部門の分離独立が19社、旧三大財閥の法人企業の既存部門の分離独立が10社。つまり、3割近くの29社が分離独立で生み出されたことがわかる。
日本のスピンオフ史の先べんとして、森村・大倉グループの大倉和親に注目している。森村グループの最大の特徴は、新技術を開発し市場を開拓すれば速やかにスピンオフする「一業一社」の系譜を挙げている。
ノリタケからTOTOと日本ガイシが分離、日本ガイシから後に日本特殊陶業が独立した。TOTO（当時の東洋陶器）の独立は大正6年で、先べんたるスピンオフ型企業だという。
同グループの源流である森村組（現森村商事）は明治9年創立。現在のノリタケカンパニーリミテドは、明治37年に陶磁器の自社製造を目的として、森村組関係者が日本陶器合名会社の名称で設立した。
森村組最初の従業員となった大倉孫兵衛の長男である和親は、日本陶器合名会社の初代代表社員（社長）、同社から分離独立を経た東洋陶器や日本碍子（現日本ガイシ）両社の初代社長を務めた。
衛生陶器事業は見込み薄という社内の反対を押し切り、私財を投じて衛生陶器の研究所を立ち上げた。反対からのスピンオフ第1号は、現在同グループの中でも最大規模の会社に成長した。
スピンオフ第2号の日本碍子の誕生も同様の反対を経たという。だが、意見の対立を乗り越え、グループが成長した背景には、森村市左衛門の「直言なければ事業の繁栄はない」という経営哲学があった、と吉村さんは考えている。
危機的な経営状況にあった積水ハウスの黎明期、いかにして乗り切ったか？
「鉱業から電気機器へ」と題した第4章では、日立製作所の例を取り上げている。その源流は、久原鉱業所日立鉱山の修理工場にあった。
「創業小屋」と呼ばれる建屋は丸太小屋で、リーダーの小平浪平は、輸入された電気機械の修理を主に手掛けつつ、その過程の解体修理などを通じて将来の機械の製作に必要な知識を蓄えたという。
明治43年に修理工場は製作工場となり、日立製作所と改称。大正9年、分離独立した。久原鉱業のオーナーとの確執を経て、自主独立を維持した小平の「サラリーマン経営者」としての資質を高く評価している。
第5章「繊維（足袋）から化学（タイヤ）へ」では、ブリヂストンが登場する。日本足袋の石橋正二郎である。
足袋の底をゴムにしたことからタイヤへの関わりが始まる。だが、反対が多い中で、ゴム研究の第一人者の研究者が支援したことから、社内にタイヤ部を設置。昭和6年に分離独立してブリッヂストンタイヤが設立される。
「親」であった日本足袋は、日本ゴムに社名を改め、ブランドの「アサヒ靴」は業界トップだったが、「子」との差は拡大。平成10年に会社更生法手続きを申請。会社更生に伴い、所有と経営が石橋一族の手から離れ、現在のアサヒシューズに改称した。
成熟産業に固執した「親」と成長産業の波に乗った「子」との対比が、くっきりと分かれた。
第6章「繊維（紡織・繊維機械）から自動車へ」では、トヨタ自動車。第7章「化学（セルロイド）から新たな化学（フィルム）へ」では、富士フイルム。第8章「化学（電気化学）から住宅三社へ」では、日本窒素肥料（現チッソとJNC）に始まる住宅三社（旭化成、積水ハウス、積水化学）を取り上げている。
特に興味深いのが、プレハブ住宅を扱う3社の関係だ。
「親会社と子会社が同じ分野で競合し、さらに同じグループの会社も加わって、それぞれの事業が軌道に乗っている、というような例は、ざらにはないだろう」という、積水ハウスの実質的創業者である田鍋健の言葉を紹介している。
親会社から撤退の決定がなされるほどに危機的な経営状況にあった積水ハウスの黎明期を、いかにして乗り切ったのか。高度成長期の住宅需要の伸びだけでは説明できない、同社独特の工夫があった。また、親子間の「競争と協調」もあったという。
本書ではほかに、小売業（GMS）から業態転換したセブン-イレブン・ジャパン、ハードからソフトへ転換したソニー・コンピュータエンタテインメントにも触れている。
通して読むと、「反対」をいかに抑えてスピンオフが実現したかがよくわかる。その歴史を知ることは、現代のビジネスパーソンにとっても参考になるだろう。（渡辺淳悦）
「スピンオフの経営学」
吉村典久著
ミネルヴァ書房
3850円（税込）