「スケール」という概念を用いて、ビジネスのスケールアップを論じたのが、本書「そのビジネス、経済学でスケールできます。」（東洋経済新報社）である。
ビジネスのアイデアが大きく花開くのか否か。さまざまな注意点を挙げている。スタートアップ企業の参考になりそうだ。
「そのビジネス、経済学でスケールできます。」（ジョン・A・リスト著、高遠裕子訳）東洋経済新報社
著者のジョン・A・リスト氏は、シカゴ大学経済学部ケネス・C・グリフィン特別功労教授。専門は行動経済学。米国大統領経済諮問委員会でシニア・エコノミストを務めた。また、ライドシェアのウーバーとそのライバルであるリフトでの勤務経験もあり、本書のいたるところに企業での実践的なエピソードが盛り込まれている。
ビジネスのアイデアを大きく育てるために、何が必要か？
ビジネスの世界でのスケールとは、一般に会社を成長させるプロセスを指す。広義の意味での「スケール化」は、アイデアを適用する範囲を、顧客や学生や市民など少人数のグループから、はるかに大規模なグループに拡大し、望ましい成果をあげることを指す、と定義している。
アイデアが影響力をもつには、スケールアップが必要だ。アイデアとしては有望でも、スケールアップでつまずくのは、よくある話だ。
たとえば、小さな企業が米国北西部の太平洋側のある州で売り出した製品が好調だったので販路を拡大したが、東海岸ではあまり売れなかったとか、例は枚挙にいとまがない。
こうした事例は、すべて「ボルテージ・ドロップ（熱気の低下）」に関係している、と指摘する。
ボルテージ・ドロップが起きるのは、それまで人や組織を動かしてきた将来の芽がなくなり、結果、カネやハードワーク、時間がムダになり、希望を打ち砕かれたときだ、としている。
それらには驚くべき共通点があるという。ソフトウェア開発から医学、教育まで分野を問わず研究の妥当性をモニターするために創設された事業「ストレート・トーク・オン・エビデンス」によれば、施策や事業の50％から90％は、規模の拡大に伴ってボルテージが低下しているという。