「ライフスタイルサポート事業」や「エンターテインメント事業」などを手掛けるエイチームグループのエイチームライフデザイン（愛知県名古屋市）は、暮らしの「まよい」を解決する情報メディア「イーデス」で、「Z世代」と「X世代」800人を対象にした、貯蓄に関する意識調査を行った。その結果は、2023年10月3日に発表した。
それによると、15歳～26歳の「Z世代」で貯蓄している割合は65.8％、43歳～58歳の「X世代」の貯蓄している割合は69.8%となるなど、Z世代の堅実な生き方が見て取れた。
一方で、Z世代に「貯蓄をしない理由」を聞くと、「経済的に余裕がない」が27.0％、「始め方がわからない」が13.9％、「興味がないから」が27.7％などが目立つ結果になり、若者の厳しい生活も垣間見えた。
-
Z世代でも貯蓄に励む人は多い（写真はイメージです）
貯めたお金は、何に使っている？ Z世代は「使っていない」28.5％、「生活費」26.2％、「娯楽費」24.7％
（エイチームライフデザインの作成）
（エイチームライフデザインの作成）
はじめに、「現在、貯蓄をしていますか？」という質問に対して、Z世代は「65.8％」、X世代は「69.8％」の人が「はい」と回答した。貯蓄を意識するだけでなく、実践している人も約7割いることがわかる。
（エイチームライフデザインの作成）
さらに、「いいえ（貯蓄をしていない）」と回答したZ世代(n=137)に「貯蓄をしない、もしくはできない一番の理由は何ですか？」と質問した。
回答では「経済的に余裕がないから」（27.0％）、「始め方がわからないから」（13.9％）、「自分に適した方法がわからない」（8.8％）、「収入は趣味や自分へのご褒美に使いたいから」（8.8％）、「興味がないから」（27.7％）という結果になった。
（エイチームライフデザインの作成）
続いて、現在貯蓄をしているZ世代に「貯蓄の一番の目的」について質問すると、「自身の夢や目標の実現のため」が「30.8％」、「自身の老後に備えるため」が「30.4％」、「特に目的はないが漠然とした不安があるため」が「19.0％」という結果になった。
エイチームライフデザインは「Z世代には漠然とした不安を感じている人も多いことがわかり、将来への不透明感や、SNSなどによる経済的な成功や安定を追求する社会的圧力などが影響していると考えられます」としている。
貯蓄に関する情報収集 Z世代は「SNS」55.8％で中心に X世代は「インターネット検索」70.0％で最多に
（エイチームライフデザインの作成）
一方で、貯蓄をしているZ世代に「貯めた貯蓄は実際何に一番使っていますか？」と聞くと、「生活費」は「26.2％」、「娯楽費」が「24.7％」、「ライフイベント」が「8.8％」、「使っていない」が「28.5％」という結果が得られた。
（エイチームライフデザインの作成）
つぎに、「現在の貯蓄状況に満足していますか？」と質問した。「はい」（満足している）と答えたのは「30.0％」に留まり、「いいえ」（満足していない）は「70.0％」に上った。
（エイチームライフデザインの作成）
前述の質問で「いいえ」（満足していない）と答えた184人に「貯蓄状況に満足していない一番の理由は何ですか？」と聞くと、「一向にお金がたまらないから」が「55.4％」、「貯蓄目標が明確でないから」が「25.0％」となった。
では、貯蓄の方法について、どうやって情報収集しているのだろうか？
（エイチームライフデザインの作成）
「貯蓄に関する情報収集の方法は何ですか？」と聞くと、Z世代で最多になったのは「SNS」で「55.8％」となった。次いで「インターネット検索」が「46.5％」、「TV」が「14.5％」という順になった。
（エイチームライフデザインの作成）
X世代では、「インターネット検索」が「70.0％」で最多に。次いで「TV」が「23.0％」、「SNS」が「13.8％」となった。
こうした調査結果に対して、エイチームライフデザインでは以下のようにコメントしている。
「Z世代はデジタルネイティブ世代でもあり、SNSが日常生活の一部であることが伺えます。
また、金融情報に関して助言・発信するインフルエンサーである『フィンフルエンサー』が登場し、金融に関する情報をSNSなどから得やすくなっている点も、Z世代の貯蓄への積極性に影響していることが考えられます。
しかし、金融情報に関してはSNS上の情報で判断することはリスクを伴います。
信頼できる情報かどうかを見極めるためにも、発信者の情報や出典元をしっかりと把握し、情報を適切に扱って判断することもぜひ意識していただきたいと思います」
なお、この調査は2023年9月11日にインターネットでおこなわれ、Z世代の15歳から26歳の男女とX世代の43歳から58歳の男女の800人を対象とした。調査委託先はアイブリッジ株式会社（Freeasy）。