2024年から変わる「住宅ローン減税」の制度 注意すべきポイントは?...専門家が解説(中山登志朗)

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断熱性能、省エネ性能の高い住宅のメリットを理解して、住宅選びを

   今後、住宅性能、特に省エネ性能の違いによって住宅ローン減税制度、補助金制度、さらには住宅ローン優遇金利の適用場面においても、明確に区分されるようになることが確実視されています。

   金融機関も環境負荷が高く、温室効果ガスの排出量が大きい住宅に、積極的に融資を続けることが徐々に難しくなるからです。

   ただし、住宅性能が高いと購入時のコスト(イニシャルコスト)も相応に高いため、そのハードルを超え難いユーザーがいることも事実です。

   もっとも、イニシャルコストは高くても、光熱費などのランニングコストが安価に抑えられること。また、補助金もさまざま用意されていること。さらには、室内の寒暖差が少なく、結露によるカビやダニの発生も抑えられること......。

   こうした断熱性能、省エネ性能の高い住宅のメリットを理解し、より「お得に快適に」日々暮らすことができる住宅を購入・建設していただきたいと思います。(中山登志朗)

中山 登志朗(なかやま・としあき)
中山 登志朗(なかやま・としあき)
LIFULL HOME’S総研 副所長・チーフアナリスト
出版社を経て、不動産調査会社で不動産マーケットの調査・分析を担当。不動産市況分析の専門家として、テレビや新聞・雑誌、ウェブサイトなどで、コメントの提供や出演、寄稿するほか、不動産市況セミナーなどで数多く講演している。
2014年9月から現職。国土交通省、経済産業省、東京都ほかの審議会委員などを歴任する。
主な著書に「住宅購入のための資産価値ハンドブック」(ダイヤモンド社)、「沿線格差~首都圏鉄道路線の知られざる通信簿」(SB新書)などがある。
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