社会や地球環境の「サステナビリティ」への意識が高まっている。
上場企業はサステナビリティについての基本方針や自社の取り組みの開示が求められるようになり、また消費者も買い物時のエコバッグの持参をはじめ、少量の小分けした食材を買ったり、プラスチックごみが出にくい商品を選んだりすることが増えているようだ。
そうしたなか、ニッセイ基礎研究所が消費者のサステナビリティに関わる意識調査を、2023年8月に実施。生活研究部上席研究員の久我尚子氏が、比較可能な項目については過去の調査と対比しながら、消費者の現状をレポートした。2023年9月15日の発表。
「サステナビリティの事柄は珍しいものではなくなっている」
調査ではサステナビリティについてのキーワードの認知状況を把握するため、サステナビリティに関わる約40のキーワードをあげて、「聞いたことがある」ものを尋ねたところ、20～74歳全体で、「SDGs」が70.0％で最も多かった。
次いで、「再生可能エネルギー」が56.7％、「フードロス」が49.0％、「カーボンニュートラル」が48.5％、「健康寿命」の45.3％、「ヤングケアラー」の42.4％と、4割以上で続いた。【図表1参照】
「聞いたことがあるものはない」と答えた人は14.0％を占めた。
また、「内容まで知っている」ものについても同様に「フードロス」（43.2％）や「SDGs」（43.0％）などが上位にあがり、約４割を占めた。一方、「内容まで知っているものはない」と答えた人は、21.0％を占めた。
上席研究員の久我尚子氏は、
「つまり、内容まで十分に理解されているキーワードは半数に満たないものの、『SDGs』はじつに７割、『再生可能エネルギー』は6割の消費者が耳にするようになり、サステナビリティに関わる事柄は珍しいものではなくなっている。また、『コンプライアンス（法令遵守）』などの企業活動に関わるキーワードと比べて、『フードロス』や『健康寿命』などの生活に関わるもののほうが理解は浸透しているようだ（調査対象者の就業率は 67.4％）」
とみている。
図表1 サステナビリティについてのキーワードの認知状況（複数回答、％。ニッセイ基礎研究所調べ）
さらに、「聞いたことがある」キーワードのうち、「内容まで知っている」との回答が占める割合をみると、「ヤングケアラー」（88.6％）や「フードロス」（88.2％）は約9割を占めて高い。
これらのほか、「健康寿命」（76.8％）や「LGBTQ＋」（76.6％）、「3R（Reduce、Reuse、Recycle）/4R（3R+Refuse）」（76.4％）、「コンプライアンス（法令遵守）」（76.1％）、「マイクロプラスチック」（75.0％）、「児童労働・強制労働」（73.8％）が７割以上を占めた。
「これらのキーワードは生活との関わりが比較的強いために、耳にしたことがあれば内容の理解も進んでいるのだろう」（久我氏）