吹き荒れる逆風のなか、やはり「ジャニーズ」の看板は降ろさざるを得なかったようだ。
ジャニーズ事務所が2023年9月19日、ジャニーズ事務所の名称変更を考えていることを明らかにした。
ネット民の間では「当然だ。スタートの一歩はそこから始めるべきだった」という意見が圧倒的で、さまざまな改革案が寄せられている。
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ジャニーズ事務所（東京都港区）
創業から61年間、芸能界に君臨してきた「屋号」はどうなる？
ジャニーズ事務所は2023年9月19日、公式サイトを更新し、同日、取締役会を開き、会社運営の大きな方向性に関わる検討を行い、方針を確認したと報告した。そして、公式サイトに「今後の会社運営に関するご報告」を掲載した。
それによると、「代表取締役東山紀之」の名前で以下のように記されている（全文）。
《皆さまのご意見、ご批判を真摯に受け止め、今後の弊社の在り方について検討を重ねて参りました。
本日、弊社取締役会を開催し、藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました。
今後、法務や税務その他の論点を精査する所存です。そして改めて、10月2日には、その進捗内容を具体的にご報告させていただきたく存じます。
被害者の方々、取引先、ファンの皆さまにおかれましては、ご不安、ご心配、ご迷惑をおかけしております。どうか今しばらくお待ち下さいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。》
性加害謝罪会見に出席した東山紀之氏（現ジャニーズ事務所社長、2023年9月7日撮影）
これを見ると、社名変更や藤島ジュリー景子・前社長が100％保有する株の取り扱い問題などが議論され、その結論を10月2日の記者会見で公表するとしている。文面からして、社名が変わることはほぼ確実だろう。
9月7日のジャニーズ事務所の会見では、新社長に就任した東山紀之さんは「ジャニーズというのは創業者の名前であり、タレントが培ってきたエネルギーやプライドでもあると思います」などとして、社名を存続させる意向を明かしていた。
しかし、会見では、「ヒトラー事務所、スターリン事務所という名前を続けるのと同じだ」といった批判的な質問が相次いだ。会見後も、SNS上や情報番組などに出演する識者らからも社名存続について批判的な声があがっていた。
会見直後から所属タレントを広告に起用してきた企業から、社名を残す同事務所の姿勢に対して批判や疑問の声が噴出。契約を見直す動きが広がっていた。
ジャニーズ事務所は、1962年にジャニー喜多川氏（2019年死去）によって創業された。長年にわたってジャニー氏と、姉の藤島メリー泰子氏（2021年死去）が絶大な権力を振るい、多くの人気グループを送り出してきた。
創業から61年間、テレビを中心とした芸能界に君臨してきた「屋号」だ。変更となれば、社内外に及ぼす影響は大きいだろう。