被害者の心情憂慮するならまだしも、ジャニタレの心配ばかり...
経済同友会の新浪氏との発言の違いについて、こんな意見が相次いだ。
「十倉会長の『ジャニタレが心配』発言は、正直驚いた。経済同友会の新浪社長の、明確な指摘と厳しい批判を聞いていた後だけに、被害者の心情や将来を憂慮するならまだしも、加害企業の構成員の今後の起用に関してわざわざ言及するなど、あり得ない。加害企業への厳しい批判意識が乏しいことに失望した」
「新浪氏の発言は行き過ぎだと、牽制しているのだろう。経済同友会会長の呼びかけは、一歩間違えば被害者かもしれないタレントに対する日本企業の集団リンチに見えかねない。結局は、事務所が適切な対応が出来ないあおりをタレントが喰らっているように見える。調査チームが同族経営の弊害を指摘したのに、創業者の名前の社名は残します、創業者一族が全株保有したまま手放しませんと会見して通ると思っていた創業者一族が、この事態を招いたことに気づいているのかな?」
「同友会の新浪会長と比べたら、(発信が)遅いし、ジャニーズ寄りの発言だし、皆さんで考えようとか他人事だし、経団連はガラパゴスの組織に成り下がった証左でもあると思う」
「名簿を見ると、経団連には、テレビ局が入っており、経済同友会にはテレビ局が入っていない。あくまでも形のうえでは、財界人個人としての資格で入会しています。また、十倉会長は、住友化学会長で、コマーシャルをあまり出していない面もあり、業界にあまり詳しくないようです。タレントのスムーズな移籍や独立させる案を提案すべきです。例えば公正取引委員会などに働きかけるとか」
最後に、十倉氏の発言を支持する意見もあった。
「国連の指標でも、所属タレントの仕事まで奪うのは人権侵害ですよ」
「経団連会長としてまともな発言だと思います。ビジネスと人権を考えたうえでの発言かと。だいたい、トップが煽動や糾弾や圧力をかける発言をするほうが問題」
(福田和郎)