タイヤ大手、ブリヂストンの株価が2023年9月15日、東京株式市場で一時、前日終値比125円（2.1%）高の6074円まで上昇し、2か月ぶりに上場来高値を更新した。
足元の業績は販売数量減という不安要素を抱えているが、EV向け高性能タイヤ普及への期待などから、ここへきて内外の証券会社の評価が高まり、見直し買いの対象となっている。
23年1～6月期は増収増益...主力の市販（買い替え）用タイヤの不振も、値上げや円安効果がカバー
それでは直近の業績から確認しておこう。
8月9日に公表した2023年1～6月期連結決算（国際会計基準）は、売上高にあたる売上収益が前年同期比11.4%増の2兆1017億円、減損損失などを除いた調整後営業利益は15.3%増の2383億円、継続事業ベースの最終利益は55.9%増の1832億円だった。
通期の業績予想は従来のまま据え置いた。
2桁の増収増益であり、一見すると順調に推移しているようだが、販売数量が減っている市販用（買い換え用）タイヤの不振を値上げや円安効果がカバーしているのが実態だ。
タイヤは新車用と市販用があり、市場としては一般的に市販用が新車用より5割程度多く、ブリヂストンにとっても主力商品と言える。また、ブリヂストンは仏ミシュランと並ぶ世界的メーカーでもあり、海外売上高比率は8割に近い。
ブリヂストンが開示した2023年1～6月期の世界の販売状況をみると、この1～6月期に乗用車向けの市販用は欧州で前年同期比21%減、北米と日本でそれぞれ8％減、トラック・バス向け市販用は欧州で42%減、北米で18%減と不調とも言える水準だ。
中国経済の足踏みが欧州景気を減速させているとされるが、タイヤ販売にも影響が出ているようだ。
実際、決算発表直後は2023年後半に販売数量を持ち直せないのではないか、との見方から株価は下値を追うような展開となった。