コロナ禍で鉄道会社は大幅な赤字に陥った。それは予想されていた人口減少社会を先取りしたかのようだった。
本書「鉄道会社サバイバル」（日経BP）は、鉄道が担う公共交通という役割を残し、守ろうと奮闘する現場を取材したルポルタージュである。
「鉄道会社サバイバル」（佐藤嘉彦著）日経BP
著者の佐藤嘉彦さんは、日経ビジネス記者。2005年に日経BPに入社。「日経ビジネス」「日経トレンディ」「日経クロストレンド」を経て、20年4月から再び「日経ビジネス」記者になり、小売りと鉄道、運輸、観光・レジャー業界を担当する。
国鉄末期の2倍の赤字となったJR各社
新型コロナウイルス禍で、2020年度はJR貨物を除くJR6社がそろって営業赤字に転落。その総額は１兆円を超えた。国鉄時代の実質的な営業赤字は約4000億円だったので、コロナ禍は、国鉄末期の2倍以上の営業赤字をもたらした悲惨なものだったという。
JR西日本の長谷川一明社長の次のような言葉を紹介している。
「人口減少など10年単位で進むと考えていた変化が、コロナ禍で一度にやってきた」
そこで、JR各社の現場では、前例にとらわれない試行錯誤が始まっている。
なかでも動きが活発なのがJR西日本だという。首都圏という大市場があるJR東日本、高収益な東海道新幹線を持つJR東海と異なり、収益基盤が弱いからだ。また、近畿圏は私鉄との競合が激しく、人口減少にも直面し始めた。
駅名が書かれたサイコロを振って行き先を決める、「サイコロきっぷ」も前例のない試みだった。2022年7月から、販売枚数は2カ月たらずで20万枚を超えた。料金は大阪市内から往復5000円なので、売上は約10億円だ。
尾道（広島県尾道市）が出たらもう一度サイコロを振ることができ、6分の1の確率で博多（福岡市）が出る。正規運賃で往復2万9240円の大阪市内～博多間が5000円で行けるのだから、8割引以上となる。
これがSNSでバズり、購入者の約半数が10～20代だった。予定した販売期間で終了したが、スピード感を重視した、テストマーケティングとして注目された。
このほかにも、期間限定の「定期券併用チケットレス特急券」、山陽新幹線の「こだま」と一部の「ひかり」が通常の半額で利用できる「山陽新幹線 直前割50」が発売された。
次に「みどりの窓口」の大量閉鎖に踏み切った。 20年度初めに約340駅にあった窓口を、22年度末までに約180駅に半減させ、年間15億円の人件費削減を見込んだ。オペレーターと対話しながらリモートで発券する「券売機プラス」を設置し、対応した。
データを活用する技術を他社にも売り込んでいる。運行情報を表示する液晶ディスプレイは、千葉県の銚子電鉄に採用されたという。
23年春に大阪駅の北側に開業した「大阪駅（うめきたエリア）」をイノベーションの実験場と位置づけ、開口部が自由自在に移動する世界初のホームドアや顔認証の改札口を導入した。